固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 2994億2100万
- 2015年3月31日 +3.49%
- 3098億8400万
個別
- 2014年3月31日
- 3842億9800万
- 2015年3月31日 +0.41%
- 3858億9100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/06/19 13:31
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 事業等のリスク
- 株式市況の低迷によっては保有する株式の評価損や売却損が生じ、金利動向によっては借入金等の支払利息が増加するほか、金融市況の悪化によっては退職給付債務が増加するなど、当社グループの経営成績および財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。また、為替相場の変動によっては、輸出入取引および連結子会社業績等の円換算において、重要な影響を受ける可能性があります。2015/06/19 13:31
(11) 固定資産の減損の影響について
当社グループは、事業用の資産やのれん等、さまざまな有形・無形の固定資産を保有しております。将来、大幅な業績の悪化や価値の低下等があった場合、減損処理の必要が生じ、当社グループの経営成績および財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2015/06/19 13:31
(1) 有形固定資産 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
主に当社の大阪総合センター及び賃貸不動産の土地及び建物等の売却によるものです。2015/06/19 13:31 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/19 13:31
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/19 13:31
(単位:百万円) - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/19 13:31
当社グループが保有する固定資産のうち、事業資産はセグメント区分によりグルーピングを行い、遊休資産、仕掛研究開発等については個別資産をグルーピングの最小単位としております。
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。 - #8 無形固定資産、地域ごとの情報
- (3) 無形固定資産2015/06/19 13:31
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/19 13:31
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) その他有価証券評価差額金 △7,745百万円 △8,792百万円 固定資産圧縮積立金 △882百万円 △766百万円 子会社の資本剰余金払戻 △471百万円 △426百万円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/19 13:31
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰越欠損金 1,480百万円 3,003百万円 無形固定資産償却額 13,654百万円 14,388百万円 海外子会社の試験研究費等税額控除 8,226百万円 6,298百万円 その他有価証券評価差額金 △8,376百万円 △10,245百万円 固定資産圧縮積立金 △882百万円 △766百万円 無形固定資産時価評価額 △24,021百万円 △26,966百万円 子会社の資本剰余金払戻 △471百万円 △426百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 37,281百万円 38,867百万円 固定資産―繰延税金資産 8,602百万円 4,794百万円 流動負債―繰延税金負債 △712百万円 ― - #11 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2015/06/19 13:31
(1) 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「投資事業組合運用損益(△は益)」及び「有形固定資産売却損益(△は益)」は、重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△164百万円は、「投資事業組合運用損益(△は益)」21百万円、「有形固定資産売却損益(△は益)」△31百万円及び「その他」△154百万円として組替えております。 - #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態2015/06/19 13:31
資産については、流動資産では、受取手形及び売掛金は減少しましたが、現金及び預金や有価証券等が増加しました。また固定資産では、保有資産の売却や生産拠点の統合に伴う減損損失の計上により有形固定資産が減少しましたが、為替換算の影響が大きい無形固定資産は増加しました。この結果、総資産は前連結会計年度末に比べ525億51百万円増加し、7,115億83百万円となりました。
負債については、未払法人税等や長期借入金等は減少しましたが、米国での「ラツーダ」の売上伸長により売上割戻引当金が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ70百万円増加し、2,605億62百万円となりました。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/19 13:31
① 有形固定資産
定額法により償却しております。なお、耐用年数は以下のとおりであります。