有価証券報告書-第194期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度まで独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」は、当連結会計年度において資産の総額の100分の5以下であるため、「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「特許権」に表示していた17,383百万円及び「その他」に表示していた6,968百万円は、「無形固定資産」の「その他」24,352百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「退職給付費用」は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)の改正に伴い、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた95,887百万円は、「退職給付費用」4,959百万円及び「その他」90,928百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度まで独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」は、当連結会計年度において資産の総額の100分の5以下であるため、「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「特許権」に表示していた17,383百万円及び「その他」に表示していた6,968百万円は、「無形固定資産」の「その他」24,352百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めておりました「退職給付費用」は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号)の改正に伴い、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた95,887百万円は、「退職給付費用」4,959百万円及び「その他」90,928百万円として組み替えております。