売上高
個別
- 2019年12月31日
- 6785億9100万
- 2020年12月31日 +14.83%
- 7791億9400万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- (4)売上割戻引当金2023/03/10 15:13
売上割戻金の支出に備えて、売上高を基準とした当事業年度の負担する見込額を計上しております。
(5)環境対策引当金 - #2 注記事項-無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 無形資産の減損損失2023/03/10 15:13
減損損失は、資産の使用及び資産の最終的な処分から生み出される将来キャッシュ・フローの見積りの変更により生じます。競合相手の有無、技術的陳腐化または資産計上にあたって想定した製商品売上高からの低下といった要因により、資産の耐用年数の短縮または資産の減損を行います。
アライアンスによる潜在的コミットメント - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 収益:2023/03/10 15:13
製商品売上高は、売上割戻や値引、返品等を見積り控除した金額で計上しております。見積った売上割戻等は、流動負債へ計上しております。これらの見積りは、契約上または法律上の義務や過去の傾向・実績値に基づく分析を基礎に行っております。製商品売上高から控除される金額は経営者の見積りに基づいているため、より有用な情報を入手できる場合に変更される可能性があります。このような変更が生じた場合、将来の製商品売上高に影響を与える可能性があります。
技術等の導出契約には、導出以降の義務が一切ない場合、または研究、後期開発、規制当局承認、共同販促、製造への関与を含んでいる場合があります。これらは、契約一時金やマイルストン収入、サービス償還費の組み合わせによって決まります。これらの関与が単一もしくは複数の履行義務かについては、単純なものではなく、判断が必要となります。この判断に基づいて、収益は一時の収益として、または、履行義務が充足される一定期間に渡る収益として認識されることになります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:億円)2023/03/10 15:13
(注)当社は2020年7月1日を効力発生日として普通株式を1株につき3株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定してCore EPSを算定しております。2020年12月期実績 2019年12月期実績 前年同期比 売上収益 7,869 6,862 +14.7 % 製商品売上高 6,333 5,889 +7.5 % ロイヤルティ等収入及びその他の営業収入 1,536 973 +57.9 %
<連結損益の概要(IFRSベース)>当連結会計年度の売上収益は7,869億円(前年同期比14.7%増)、営業利益は3,012億円(同43.0%増)、当期利益は2,147億円(同36.2%増)となりました。これらには当社が管理する経常的業績(Coreベース)から除外している無形資産の償却費13億円、無形資産の減損損失6億円、事業所再編費用47億円及び環境対策費用1億円が含まれています。 - #5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2023/03/10 15:13
(単位:百万円) 売上収益 786,946 686,184 製商品売上高 2,3 633,314 588,896 ロイヤルティ等収入及びその他の営業収入 2,3 153,631 97,288