- 4527
- 2026/08/28
- 時価
- 7335億円
- PER 予
- 19.94倍
- 2010年以降
- 10.72-48.33倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.27倍
- 2010年以降
- 1.09-3.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 11.39%
- ROA 予
- 7.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 792億6800万
- 2015年3月31日 +5.74%
- 838億1600万
個別
- 2014年3月31日
- 797億4200万
- 2015年3月31日 -0.54%
- 793億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/06/24 11:06
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 1 リース資産の内容2015/06/24 11:06
・有形固定資産 主として、生産設備(機械装置及び運搬具)であります。
2 リース資産の減価償却の方法 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5. 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/06/24 11:06
6. のれん以外の無形固定資産に配分された金額及び種類別の内訳並びに種類別の加重平均償却期間流動資産 1,118百万円 固定資産 2,622百万円 資産合計 3,741百万円
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/06/24 11:06 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/24 11:06
(単位:百万円) - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 圧縮記帳累計額2015/06/24 11:06
国庫補助金等により有形固定資産の取得金額から控除している圧縮記帳累計額及びその内訳は、下記のとおりであります。
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/24 11:06
(単位:百万円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱ケレス沖縄を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2015/06/24 11:06
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)流動資産 250百万円 固定資産 1,465百万円 流動負債 △260百万円
株式の取得により新たにダクス・コスメティクス社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/24 11:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) デット・エクイティ・スワップ損失 355百万円 322百万円 無形固定資産償却費 1,539百万円 1,173百万円 繰越欠損金 383百万円 1,134百万円 海外子会社留保利益 △984百万円 △1,484百万円 固定資産圧縮積立金 △534百万円 △465百万円 その他有価証券評価差額金 △2,789百万円 △3,179百万円
前連結会計年度(平成26年3月31日) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/06/24 11:06