当社グループは、事業用資産については損益管理を合理的に行える事業単位でのグルーピングを基礎とし、賃貸資産及び遊休資産については個々の資産ごとにグルーピングしています。なお、減損の兆候の判定については、連結子会社を一つの単位として判定しています。
その結果上記事業用資産について、将来キャッシュ・フロー見積額が帳簿価額を下回っているため、回収可能価額まで減額し減損損失を認識しました。

2014/05/23 16:04

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年2月28日)	当事業年度(平成26年2月28日)
減価償却資産超過額	583百万円	531百万円
無形固定資産	769百万円	609百万円
会員権評価損	248百万円	248百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/05/23 16:04

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
減価償却限度超過額	586百万円	539百万円
無形固定資産	1,967百万円	2,381百万円
会員権評価損	248百万円	248百万円

(注) 繰延税金資産の純額は連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。

2014/05/23 16:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっています。
また、無形固定資産のうち、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2014/05/23 16:04