有価証券報告書-第102期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31～50年
機械装置及び運搬具 7～8年
その他 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、利用可能期間に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用…均等償却