理研ビタミン(4526)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億6600万
- 2009年3月31日 -0.26%
- 7億6400万
- 2010年3月31日 +0.79%
- 7億7000万
- 2011年3月31日 +3.9%
- 8億
- 2012年3月31日 +0.63%
- 8億500万
- 2013年3月31日 -2.36%
- 7億8600万
- 2014年3月31日 +12.72%
- 8億8600万
- 2015年3月31日 -7.45%
- 8億2000万
- 2016年3月31日 +11.95%
- 9億1800万
- 2017年3月31日 +14.38%
- 10億5000万
- 2018年3月31日 +0.67%
- 10億5700万
- 2019年3月31日 +4.07%
- 11億
- 2020年3月31日 +0.45%
- 11億500万
- 2021年3月31日 -3.53%
- 10億6600万
- 2022年3月31日 +8.82%
- 11億6000万
- 2023年3月31日 -0.17%
- 11億5800万
- 2024年3月31日 +15.63%
- 13億3900万
- 2024年9月30日 +7.17%
- 14億3500万
- 2024年12月31日 -68.43%
- 4億5300万
- 2025年3月31日 +217.22%
- 14億3700万
- 2025年6月30日 -67.64%
- 4億6500万
- 2025年9月30日 +224.95%
- 15億1100万
- 2025年12月31日 -68.96%
- 4億6900万
- 2026年3月31日 +222.81%
- 15億1400万
- 2026年6月30日 -68.76%
- 4億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 6億2000万
- 2009年3月31日 +1.94%
- 6億3200万
- 2010年3月31日 +1.27%
- 6億4000万
- 2011年3月31日 +2.5%
- 6億5600万
- 2012年3月31日 -1.83%
- 6億4400万
- 2013年3月31日 +1.86%
- 6億5600万
- 2014年3月31日 +5.49%
- 6億9200万
- 2015年3月31日 -1.73%
- 6億8000万
- 2016年3月31日 +14.71%
- 7億8000万
- 2017年3月31日 +12.82%
- 8億8000万
- 2018年3月31日 -1.25%
- 8億6900万
- 2019年3月31日 +4.14%
- 9億500万
- 2020年3月31日 -0.11%
- 9億400万
- 2021年3月31日 -5.97%
- 8億5000万
- 2022年3月31日 +5.88%
- 9億
- 2023年3月31日 -4.22%
- 8億6200万
- 2024年3月31日 +18.68%
- 10億2300万
- 2025年3月31日 +3.52%
- 10億5900万
- 2026年3月31日 +3.78%
- 10億9900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 14:34
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △0 10 賞与引当金繰入額 663 673 役員賞与引当金繰入額 52 51 株式報酬引当金繰入額 59 38 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/19 14:34 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 14:34
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3 10 0 13 賞与引当金 1,059 1,099 1,059 1,099 役員賞与引当金 45 47 45 47 株式報酬引当金 244 38 24 258 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 14:34
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務 121百万円 444百万円 賞与引当金 321 344 未払費用 230 243
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 14:34
(注)評価性引当額が542百万円増加しております。この増加の主な要因は、資産除去債務の見積りの変更により、将来減算一時差異に関する評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 資産除去債務 183百万円 692百万円 賞与引当金 368 394 未払費用 237 251
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/19 14:34
(ロ) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。