#1 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物(附属設備) 8～15年
工具、器具及び備品 5～20年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 14:55
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2019/03/28 14:55
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ・非現金支出費用
非現金支出費用は、有形固定資産の減価償却費、無形資産の償却費及び株式報酬費用です。当連結会計年度の非現金支出費用は、前年同期比90百万円増加し、1,290百万円となりました。全体で、有形固定資産の減価償却費は前年同期比107百万円増加の205百万円、無形資産の償却費は前年同期比2百万円減少の664百万円、株式報酬費用は前年同期比15百万円減少の421百万円となりました。
(その他の収益及びその他の費用)
2019/03/28 14:55
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 子会社株式及び関連会社株式移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
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