資生堂（4911）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 755億5900万
2009年3月31日 -9.54%: 683億4800万
2010年3月31日 -9.16%: 620億8900万
2010年12月31日 -0.35%: 618億7200万
2011年3月31日 -0.7%: 614億3900万
2011年6月30日 +0.5%: 617億4700万
2011年9月30日 -1.04%: 611億400万
2011年12月31日 -2.85%: 593億6000万
2012年3月31日 +0.13%: 594億3900万
2012年6月30日 +0.34%: 596億3900万
2012年9月30日 -2.17%: 583億4500万
2012年12月31日 -1.16%: 576億6600万
2013年3月31日 -2.82%: 560億4200万
2013年6月30日 +0.86%: 565億2400万
2013年9月30日 +0.66%: 568億9700万
2013年12月31日 +9.1%: 620億7300万
2014年3月31日 +1.52%: 630億1800万
2014年6月30日 -3.16%: 610億2500万
2014年9月30日 -1.53%: 600億9200万
2014年12月31日 +1.4%: 609億3500万
2015年3月31日 +2.38%: 623億8800万
2015年6月30日 -2.12%: 610億6300万
2015年9月30日 -0.75%: 606億300万
2015年12月31日 -2.99%: 587億9300万
2016年3月31日 -2.76%: 571億7100万
2016年6月30日 -3.45%: 551億9800万
2016年9月30日 +2.13%: 563億7600万
2016年12月31日 +3.73%: 584億7800万
2017年3月31日 -1.55%: 575億7400万
2017年6月30日 +0.27%: 577億3100万
2017年9月30日 -2.58%: 562億3900万
2017年12月31日 +3.41%: 581億5600万
2018年3月31日 -2.56%: 566億7000万
2018年6月30日 -0.33%: 564億8500万
2018年9月30日 +0.15%: 565億6800万
2018年12月31日 +54.87%: 876億700万
2019年3月31日 -0.87%: 868億4500万
2019年6月30日 +11.74%: 970億4000万
2019年9月30日 +3.72%: 1006億5300万
2019年12月31日 +21.08%: 1218億7500万
2020年3月31日 -0.75%: 1209億6300万
2020年6月30日 +0.33%: 1213億6500万
2020年9月30日 +0.05%: 1214億2300万
2020年12月31日 +21.83%: 1479億3100万
2021年3月31日 +1.81%: 1506億800万
2021年6月30日 -1.69%: 1480億6600万
2021年9月30日 -1.14%: 1463億8500万
2021年12月31日 +13.66%: 1663億8700万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用権資産の内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
	百万円	百万円
建物及び構築物を原資産とするもの	69,802	56,227
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	9,434	8,922

使用権資産の増加は、前連結会計年度26,823百万円、当連結会計年度11,320百万円です。
② リース負債

2026/03/23 15:45

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法により認識しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～15年

2026/03/23 15:45

#3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）

当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について資金生成単位を変更し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率4.7%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

報告セグメント	地域	用途	種類	金額
本社機能部門(調整額)	大阪府・大阪市	事業用資産	建物及び構築物	47百万円
			機械装置及び運搬具	52百万円
			その他	36百万円
			計	136百万円

当連結会計年度 (自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率3.4%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

2026/03/23 15:45