建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 755億5900万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 683億4800万
- 2010年3月31日 -9.16%
- 620億8900万
- 2010年12月31日 -0.35%
- 618億7200万
- 2011年3月31日 -0.7%
- 614億3900万
- 2011年6月30日 +0.5%
- 617億4700万
- 2011年9月30日 -1.04%
- 611億400万
- 2011年12月31日 -2.85%
- 593億6000万
- 2012年3月31日 +0.13%
- 594億3900万
- 2012年6月30日 +0.34%
- 596億3900万
- 2012年9月30日 -2.17%
- 583億4500万
- 2012年12月31日 -1.16%
- 576億6600万
- 2013年3月31日 -2.82%
- 560億4200万
- 2013年6月30日 +0.86%
- 565億2400万
- 2013年9月30日 +0.66%
- 568億9700万
- 2013年12月31日 +9.1%
- 620億7300万
- 2014年3月31日 +1.52%
- 630億1800万
- 2014年6月30日 -3.16%
- 610億2500万
- 2014年9月30日 -1.53%
- 600億9200万
- 2014年12月31日 +1.4%
- 609億3500万
- 2015年3月31日 +2.38%
- 623億8800万
- 2015年6月30日 -2.12%
- 610億6300万
- 2015年9月30日 -0.75%
- 606億300万
- 2015年12月31日 -2.99%
- 587億9300万
- 2016年3月31日 -2.76%
- 571億7100万
- 2016年6月30日 -3.45%
- 551億9800万
- 2016年9月30日 +2.13%
- 563億7600万
- 2016年12月31日 +3.73%
- 584億7800万
- 2017年3月31日 -1.55%
- 575億7400万
- 2017年6月30日 +0.27%
- 577億3100万
- 2017年9月30日 -2.58%
- 562億3900万
- 2017年12月31日 +3.41%
- 581億5600万
- 2018年3月31日 -2.56%
- 566億7000万
- 2018年6月30日 -0.33%
- 564億8500万
- 2018年9月30日 +0.15%
- 565億6800万
- 2018年12月31日 +54.87%
- 876億700万
- 2019年3月31日 -0.87%
- 868億4500万
- 2019年6月30日 +11.74%
- 970億4000万
- 2019年9月30日 +3.72%
- 1006億5300万
- 2019年12月31日 +21.08%
- 1218億7500万
- 2020年3月31日 -0.75%
- 1209億6300万
- 2020年6月30日 +0.33%
- 1213億6500万
- 2020年9月30日 +0.05%
- 1214億2300万
- 2020年12月31日 +21.83%
- 1479億3100万
- 2021年3月31日 +1.81%
- 1506億800万
- 2021年6月30日 -1.69%
- 1480億6600万
- 2021年9月30日 -1.14%
- 1463億8500万
- 2021年12月31日 +13.66%
- 1663億8700万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 使用権資産の内訳は、以下のとおりです。2025/03/26 15:11
使用権資産の増加は、前連結会計年度11,271百万円、当連結会計年度26,823百万円です。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 百万円 百万円 建物及び構築物を原資産とするもの 64,404 69,802 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 9,998 9,434
② リース負債 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法により認識しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2025/03/26 15:11
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～15年 - #3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- さらに、当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について資金生成単位を変更し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率6.1%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。2025/03/26 15:11
当連結会計年度 (自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)報告セグメント 地域 用途 種類 金額 計 143百万円 その他 埼玉県・久喜市 事業用資産 建物及び構築物 41百万円 機械装置及び運搬具 127百万円 その他 523百万円 計 693百万円 計 84百万円 その他 大阪府・大阪市 事業用資産 建物及び構築物 2,805百万円 機械装置及び運搬具 2,939百万円 その他 451百万円 計 6,196百万円
当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について資金生成単位を変更し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率4.7%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。