構築物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 28億7600万
- 2020年12月31日 +21.59%
- 34億9700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。2021/03/25 15:11
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 2~50年 構築物 7~50年 機械及び装置 2~15年
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであり、すべてノンリコース債務に対応する資産です。2021/03/25 15:11
なお、当該担保資産は、下記の担保付債務以外に、デリバティブ取引(金利スワップ)の担保に供されています。前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 現金及び預金 1,737 百万円 1,834 百万円 建物及び構築物 12,078 〃 11,724 〃 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 1 〃 1 〃
担保付債務は次のとおりであり、すべてノンリコース債務です。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- その結果、事業用資産のうち、国内子会社において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗の資産グループと店舗閉鎖の意思決定をした資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しています。内訳は以下のとおりです。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却が困難であることから、回収可能価額を零として評価しています。2021/03/25 15:11
建物及び構築物 575 百万円 リース資産 199 〃 その他 168 〃 計 944 百万円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。2021/03/25 15:11
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 2~15年 工具、器具及び備品 2~15年
主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。