有価証券報告書-第121期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 5~10年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しています。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
| 建物 | 2~50年 |
| 構築物 | 7~50年 |
| 機械及び装置 | 2~15年 |
| 車両運搬具 | 2~7年 |
| 工具、器具及び備品 | 2~15年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
ソフトウエア 5~10年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しています。