資生堂（4911）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 10億5500万
2009年3月31日 -8.34%: 9億6700万
2010年3月31日 -13.75%: 8億3400万
2011年3月31日 -4.2%: 7億9900万
2012年3月31日 -5.38%: 7億5600万
2013年3月31日 -26.19%: 5億5800万
2014年3月31日 +10.22%: 6億1500万
2015年3月31日 -5.85%: 5億7900万
2015年12月31日 -4.49%: 5億5300万
2016年12月31日 -2.53%: 5億3900万
2017年12月31日 +32.84%: 7億1600万
2018年12月31日 +111.31%: 15億1300万
2019年12月31日 +90.09%: 28億7600万
2020年12月31日 +21.59%: 34億9700万
2021年12月31日 +29.54%: 45億3000万
2022年12月31日 -10.02%: 40億7600万
2023年12月31日 -5.54%: 38億5000万
2024年12月31日 -8.31%: 35億3000万
2025年12月31日 -10%: 31億7700万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

使用権資産の内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
	百万円	百万円
建物及び構築物を原資産とするもの	69,802	56,227
機械装置及び運搬具を原資産とするもの	9,434	8,922

使用権資産の増加は、前連結会計年度26,823百万円、当連結会計年度11,320百万円です。
② リース負債

2026/03/23 15:45

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法により認識しています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～15年

2026/03/23 15:45

#3 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）

当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について資金生成単位を変更し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率4.7%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

報告セグメント	地域	用途	種類	金額
本社機能部門(調整額)	大阪府・大阪市	事業用資産	建物及び構築物	47百万円
			機械装置及び運搬具	52百万円
			その他	36百万円
			計	136百万円

当連結会計年度 (自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
当社が操業している資生堂大阪工場の生産を資生堂大阪茨木工場に統合することに伴い、一部の事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。なお、回収可能価額は割引率3.4%として算出した使用価値により測定しています。認識した当該減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。

2026/03/23 15:45

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物	2～50年
構築物	7～50年
機械及び装置	2～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2026/03/23 15:45