無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億
- 2009年3月31日 -34%
- 6600万
- 2010年3月31日 -33.33%
- 4400万
- 2011年3月31日 +59.09%
- 7000万
- 2012年3月31日 +15.71%
- 8100万
- 2013年3月31日 +186.42%
- 2億3200万
- 2014年3月31日 -10.78%
- 2億700万
- 2015年3月31日 -27.05%
- 1億5100万
- 2016年3月31日 +82.78%
- 2億7600万
- 2017年3月31日 +11.59%
- 3億800万
- 2018年3月31日 -4.55%
- 2億9400万
- 2019年3月31日 +13.27%
- 3億3300万
- 2020年3月31日 +42.04%
- 4億7300万
- 2021年3月31日 +101.69%
- 9億5400万
- 2022年3月31日 +33.02%
- 12億6900万
- 2023年3月31日 -2.84%
- 12億3300万
個別
- 2008年3月31日
- 9900万
- 2009年3月31日 -37.37%
- 6200万
- 2010年3月31日 -37.1%
- 3900万
- 2011年3月31日 +69.23%
- 6600万
- 2012年3月31日 +18.18%
- 7800万
- 2013年3月31日 +194.87%
- 2億3000万
- 2014年3月31日 -10.87%
- 2億500万
- 2015年3月31日 -26.83%
- 1億5000万
- 2016年3月31日 +83.33%
- 2億7500万
- 2017年3月31日 +11.64%
- 3億700万
- 2018年3月31日 -5.54%
- 2億9000万
- 2019年3月31日 +13.79%
- 3億3000万
- 2020年3月31日 +42.73%
- 4億7100万
- 2021年3月31日 +101.49%
- 9億4900万
- 2022年3月31日 +33.19%
- 12億6400万
- 2023年3月31日 -3.09%
- 12億2500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額18,906百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門所有の資産であります。2023/06/28 13:07
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額664百万円は、主に基幹システム導入の投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額4,141百万円には、セグメント間取引消去156百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用3,984百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額19,295百万円は、報告セグメントに帰属しない管理部門所有の資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額245百万円は、主に基幹システム導入の投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2023/06/28 13:07 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~38年
機械装置及び運搬具 12年2023/06/28 13:07 - #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2023/06/28 13:07
当社グループでは、経営方針として定めた「事業フィールド」単位の事業戦略の遂行により、ブランドの維持・向上と収益構造の強化を図ることを基本戦略とし、グループ全体で4,092百万円(無形固定資産への投資を含む)の設備投資を実施しております。これらの設備投資に要する資金は、全額自己資金により充当しております。セグメント別の設備投資は次のとおりであります。
(1) メディカル事業 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
機械及び装置 12年2023/06/28 13:07