アース製薬(4985)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2021年12月31日
- 15億1500万
- 2022年12月31日 -5.48%
- 14億3200万
- 2023年3月31日 -4.96%
- 13億6100万
- 2023年6月30日 -5.36%
- 12億8800万
- 2023年9月30日 +11.1%
- 14億3100万
- 2023年12月31日 -2.24%
- 13億9900万
- 2024年3月31日 +134.81%
- 32億8500万
- 2024年6月30日 +3.9%
- 34億1300万
- 2024年9月30日 -0.79%
- 33億8600万
- 2024年12月31日 +2.57%
- 34億7300万
- 2025年3月31日 +0.49%
- 34億9000万
- 2025年6月30日 -0.66%
- 34億6700万
- 2025年9月30日 +3.4%
- 35億8500万
- 2025年12月31日 -2.04%
- 35億1200万
- 2026年3月31日 +12.13%
- 39億3800万
個別
- 2008年12月31日
- 2億2000万
- 2009年12月31日 -14.09%
- 1億8900万
- 2010年12月31日 -25.93%
- 1億4000万
- 2011年12月31日 +12.86%
- 1億5800万
- 2012年12月31日 -1.9%
- 1億5500万
- 2013年12月31日 +7.74%
- 1億6700万
- 2014年12月31日 +50.9%
- 2億5200万
- 2015年12月31日 -11.51%
- 2億2300万
- 2016年12月31日 -6.28%
- 2億900万
- 2017年12月31日 +25.84%
- 2億6300万
- 2018年12月31日 +7.98%
- 2億8400万
- 2019年12月31日 -11.97%
- 2億5000万
- 2020年12月31日 +48.8%
- 3億7200万
- 2021年12月31日 +1.61%
- 3億7800万
- 2022年12月31日 +27.78%
- 4億8300万
- 2023年12月31日 +25.05%
- 6億400万
- 2024年12月31日 +356.13%
- 27億5500万
- 2025年12月31日 +3.88%
- 28億6200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1. 帳簿価額の内「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定、有形リース資産、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の合計であります。2026/03/24 15:40
2. *1( )内は連結会社以外への賃貸し分を、*2( )内は連結会社以外からの賃借り分を示しそれぞれ外数であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/24 15:40
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。また、商標権及び顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(商標権10~16年、顧客関連資産12~14年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/03/24 15:40
(注) 前連結会計年度において、「その他」に含めておりました「ソフトウエア」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において「その他」に表示していた1百万円は、「ソフトウエア」0百万円、「その他」0百万円として組み替えております。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 有形固定資産の「その他」 3 百万円 11 百万円 ソフトウエア 0 百万円 77 百万円 その他 0 百万円 6 百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 棚卸資産 商品、製品、原材料、貯蔵品 ………移動平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法) 仕掛品 ………総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/03/24 15:40
2. 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年) に基づく定額法によっております。また、商標権については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によって
おります。