- 4540
- 2026/09/04
- 時価
- 2850億円
- PER 予
- 10.57倍
- 2010年以降
- 7.69-23.66倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.85倍
- 2010年以降
- 0.72-2.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.25%
- ROE 予
- 8.02%
- ROA 予
- 4.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/29 13:27
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~65年 機械装置及び運搬具 3~8年
定額法 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2016/06/29 13:27
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 ―百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 33百万円 0百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2016/06/29 13:27
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 315百万円 16百万円 機械装置及び運搬具 27百万円 12百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 社員寮については、従業員のニーズ、維持費用負担等総合的に判断した結果、閉鎖を決定いたしました。帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。2016/06/29 13:27
当連結会計年度の減損損失は563百万円であり、その主な内訳は、土地72百万円、建物及び構築物等491百万円であります。
なお、土地及び建物等の回収可能価額は、正味売却価額及び使用価値により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定士による評価額を基準とし、割引率については、残り使用期間が短く金額的影響が僅少なため考慮しておりません。