エステー(4951)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 32億1874万
- 2009年3月31日 -22.55%
- 24億9290万
- 2010年3月31日 -9.92%
- 22億4572万
- 2011年3月31日 -5.85%
- 21億1431万
- 2012年3月31日 -17.18%
- 17億5113万
- 2013年3月31日 +2.77%
- 17億9958万
- 2014年3月31日 +18.42%
- 21億3114万
- 2015年3月31日 -14.94%
- 18億1269万
- 2016年3月31日 +29.19%
- 23億4189万
- 2017年3月31日 +21.88%
- 28億5423万
- 2018年3月31日 +21.95%
- 34億8069万
- 2019年3月31日 -18.43%
- 28億3910万
- 2020年3月31日 +18.86%
- 33億7449万
- 2021年3月31日 +16.91%
- 39億4510万
- 2022年3月31日 -17.6%
- 32億5087万
- 2023年3月31日 -25.68%
- 24億1600万
- 2024年3月31日 -44.5%
- 13億4100万
- 2025年3月31日 +23.64%
- 16億5800万
- 2026年3月31日 +19.78%
- 19億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 23億7258万
- 2009年3月31日 -31.8%
- 16億1810万
- 2010年3月31日 -7.23%
- 15億103万
- 2011年3月31日 -19.96%
- 12億144万
- 2012年3月31日 -31.44%
- 8億2367万
- 2013年3月31日 +16.54%
- 9億5987万
- 2014年3月31日 +25.87%
- 12億819万
- 2015年3月31日 +16.3%
- 14億512万
- 2016年3月31日 +7.9%
- 15億1616万
- 2017年3月31日 +42.49%
- 21億6044万
- 2018年3月31日 +27.59%
- 27億5650万
- 2019年3月31日 -21.61%
- 21億6092万
- 2020年3月31日 +21.81%
- 26億3216万
- 2021年3月31日 +23.4%
- 32億4814万
- 2022年3月31日 -16.65%
- 27億743万
- 2023年3月31日 -36.36%
- 17億2300万
- 2024年3月31日 -70.28%
- 5億1200万
- 2025年3月31日 +134.77%
- 12億200万
- 2026年3月31日 -8.24%
- 11億300万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 執行役ごとの業績連動報酬算定の指標と算定方法は次のとおりです。2026/06/17 14:54
(ア)会社の連結業績結果に対する評価として、連結売上高、連結営業利益、連結経常利益の実績により、評価の70%部分を算定します。
(イ)執行役別の業績貢献度と委嘱分野における実績により、30%部分を算定します。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (中期経営計画 2年目進捗概況)2026/06/17 14:54
2024年4月からスタートした3ヵ年の中期経営計画「SMILE 2027」(2025年3月期~2027年3月期)は、エアケア・ペットケアを中心としたウェルネス領域でお客様から圧倒的に支持される価値を創出し、既存事業の効率化で将来投資に向けた原資を確保し、持続的な成長を支える足腰を強化することに取り組み、2027年3月期にROE8%以上を実現する事を目指してまいりました。3ヵ年計画の2年目を終え、原材料価格の高騰や既存事業の低迷に加え、新製品や高付加価値商品の計画未達などの課題を厳しく直視し、中期経営計画「SMILE 2027」の数値計画を、売上高520億円、営業利益25億円、ROE5.3%へと修正しました。最終年度は「稼ぐ力の回復」に向けて取り組んでまいります。
(4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <売上総利益>売上総利益は182億44百万円(同1.8%増)となりました。これは一部主力品の値上げと同時に「原価高騰対策」の取り組みとして調達先見直し等によるコストアップ抑制が進んだことで、増益となりました。2026/06/17 14:54
<販売費及び一般管理費、営業利益>販売費及び一般管理費は162億57百万円(同0.1%減)となりました。これは前期に取り組みを進めていた資本政策や経営基盤強化のためのコンサルティング関連費用に一定の成果が見られ抑制されたためです。その結果、営業利益は19億86百万円(同19.8%増)となりました。なお、売上高営業利益率は前期から0.7ポイントプラスの4.1%となりました。
<営業外収益、営業外費用、経常利益>営業外収益は前期に比べ為替差益が減少し4億71百万円(同9.9%減)となり、営業外費用は前期に比べ持分法による投資損失が減少し41百万円(同57.6%減)となりました。この結果、経常利益は24億16百万円(同16.0%増)となりました。