エステー(4951)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 32億1874万
- 2009年3月31日 -22.55%
- 24億9290万
- 2009年12月31日 -13.16%
- 21億6493万
- 2010年3月31日 +3.73%
- 22億4572万
- 2010年6月30日 -84.9%
- 3億3917万
- 2010年9月30日 +407.34%
- 17億2077万
- 2010年12月31日 +17.49%
- 20億2174万
- 2011年3月31日 +4.58%
- 21億1431万
- 2011年6月30日 -82.41%
- 3億7183万
- 2011年9月30日 +349.87%
- 16億7276万
- 2011年12月31日 -2.19%
- 16億3617万
- 2012年3月31日 +7.03%
- 17億5113万
- 2012年6月30日 -73.31%
- 4億6741万
- 2012年9月30日 +246.51%
- 16億1963万
- 2012年12月31日 +20.26%
- 19億4784万
- 2013年3月31日 -7.61%
- 17億9958万
- 2013年6月30日 -95.4%
- 8280万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 13億4848万
- 2013年12月31日 +25.31%
- 16億8981万
- 2014年3月31日 +26.12%
- 21億3114万
- 2014年6月30日 -92.53%
- 1億5928万
- 2014年9月30日 +748.05%
- 13億5077万
- 2014年12月31日 +5.43%
- 14億2412万
- 2015年3月31日 +27.29%
- 18億1269万
- 2015年6月30日
- -1億3808万
- 2015年9月30日
- 16億1567万
- 2015年12月31日 +19.93%
- 19億3767万
- 2016年3月31日 +20.86%
- 23億4189万
- 2016年6月30日 -79.74%
- 4億7457万
- 2016年9月30日 +359.97%
- 21億8289万
- 2016年12月31日 +27.89%
- 27億9165万
- 2017年3月31日 +2.24%
- 28億5423万
- 2017年6月30日 -74.11%
- 7億3907万
- 2017年9月30日 +244.39%
- 25億4527万
- 2017年12月31日 +15.71%
- 29億4525万
- 2018年3月31日 +18.18%
- 34億8069万
- 2018年6月30日 -91.08%
- 3億1046万
- 2018年9月30日 +534.95%
- 19億7127万
- 2018年12月31日 +19.94%
- 23億6436万
- 2019年3月31日 +20.08%
- 28億3910万
- 2019年6月30日 -86.41%
- 3億8577万
- 2019年9月30日 +523.93%
- 24億694万
- 2019年12月31日 +26.37%
- 30億4173万
- 2020年3月31日 +10.94%
- 33億7449万
- 2020年6月30日 -73.82%
- 8億8351万
- 2020年9月30日 +226.78%
- 28億8716万
- 2020年12月31日 +28.81%
- 37億1904万
- 2021年3月31日 +6.08%
- 39億4510万
- 2021年6月30日 -76.3%
- 9億3489万
- 2021年9月30日 +176.48%
- 25億8479万
- 2021年12月31日 +17.96%
- 30億4911万
- 2022年3月31日 +6.62%
- 32億5087万
- 2022年6月30日 -94.09%
- 1億9200万
- 2022年9月30日 +758.85%
- 16億4900万
- 2022年12月31日 +37.23%
- 22億6300万
- 2023年3月31日 +6.76%
- 24億1600万
- 2023年6月30日 -95.82%
- 1億100万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 13億7100万
- 2023年12月31日 +42.16%
- 19億4900万
- 2024年3月31日 -31.2%
- 13億4100万
- 2024年6月30日
- -1億3800万
- 2024年9月30日
- 12億1200万
- 2024年12月31日 +47.36%
- 17億8600万
- 2025年3月31日 -7.17%
- 16億5800万
- 2025年6月30日 -73.64%
- 4億3700万
- 2025年9月30日 +321.05%
- 18億4000万
- 2025年12月31日 +13.15%
- 20億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 23億7258万
- 2009年3月31日 -31.8%
- 16億1810万
- 2010年3月31日 -7.23%
- 15億103万
- 2011年3月31日 -19.96%
- 12億144万
- 2012年3月31日 -31.44%
- 8億2367万
- 2013年3月31日 +16.54%
- 9億5987万
- 2014年3月31日 +25.87%
- 12億819万
- 2015年3月31日 +16.3%
- 14億512万
- 2016年3月31日 +7.9%
- 15億1616万
- 2017年3月31日 +42.49%
- 21億6044万
- 2018年3月31日 +27.59%
- 27億5650万
- 2019年3月31日 -21.61%
- 21億6092万
- 2020年3月31日 +21.81%
- 26億3216万
- 2021年3月31日 +23.4%
- 32億4814万
- 2022年3月31日 -16.65%
- 27億743万
- 2023年3月31日 -36.36%
- 17億2300万
- 2024年3月31日 -70.28%
- 5億1200万
- 2025年3月31日 +134.77%
- 12億200万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- エステーグループ中期経営計画「SMILE 2027」の作成にあたり、経営環境の変化および経営方針の見直しを踏まえて有形固定資産の使用状況を確認、検討した結果、耐用年数にわたって取得原価を均等配分することが有形固定資産の使用実態に即していること、また、今後の生産設備の稼働状況においても安定的であると見込まれることにより、定額法による減価償却の方がより合理的であり、かつ当社の経営実態をより適切に反映すると判断したことによるものです。2025/06/16 10:30
これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の減価償却費が94百万円減少し、営業利益は75百万円、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ76百万円増加しています。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- エステーグループ中期経営計画「SMILE 2027」の作成にあたり、経営環境の変化及び経営方針の見直しを踏まえて有形固定資産の使用状況を確認、検討した結果、耐用年数にわたって取得原価を均等配分することが有形固定資産の使用実態に即していること、また、今後の生産設備の稼働状況においても安定的であると見込まれることにより、定額法による減価償却の方がより合理的であり、かつ当社グループの経営実態をより適切に反映すると判断したことによるものです。2025/06/16 10:30
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度の減価償却費が125百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ102百万円増加しています。 - #3 役員報酬(連結)
- 執行役ごとの業績連動報酬算定の指標と算定方法は次のとおりです。2025/06/16 10:30
(ア)会社の連結業績結果に対する評価として、連結売上高、連結営業利益、連結経常利益の実績により、評価の70%部分を算定します。
(イ)執行役別の業績貢献度と委嘱分野における実績により、30%部分を算定します。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・財務目標 売上高 565億円(481億円)2025/06/16 10:30
営業利益 40億円(16億円)
営業利益率 7.1%(3.4%) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <売上総利益>売上総利益は179億28百万円(同9.2%増)となりました。これは原材料の値上げや円安による仕入コストの上昇により売上原価が増加したことや、売上控除のリベートが増加したものの、主要品目を値上げした他、高付加価値が伸長したことで売上構成が改善し、増益となりました。2025/06/16 10:30
<販売費及び一般管理費、営業利益>販売費及び一般管理費は162億69百万円(同7.9%増)となりました。これは新規事業投資による一時費用や減価償却費が増加した他、人件費等が増加したためです。その結果、営業利益は16億58百万円(同23.6%増)となりました。なお、売上高営業利益率は前期から0.4ポイントプラスの3.4%となりました。
<営業外収益、営業外費用、経常利益>営業外収益は前期に比べ為替差益が増加したものの、受取保険金が減少し5億22百万円(同19.1%減)となり、営業外費用は前期に比べ支払利息が増加し97百万円(同70.4%増)となりました。この結果、経常利益は20億84百万円(同8.0%増)となりました。