ナリス化粧品の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億8402万
- 2009年3月31日 -6.09%
- 3億6064万
- 2009年9月30日 +6.56%
- 3億8429万
- 2010年3月31日 -20.34%
- 3億613万
- 2011年3月31日 +6.09%
- 3億2479万
- 2012年3月31日 +4.95%
- 3億4087万
- 2013年3月31日 +4.46%
- 3億5608万
- 2014年3月31日 +16.92%
- 4億1634万
- 2014年9月30日 -9.68%
- 3億7603万
- 2015年3月31日 -13.22%
- 3億2632万
- 2015年9月30日 +4.37%
- 3億4057万
- 2016年3月31日 -5.52%
- 3億2178万
- 2016年9月30日 +4.36%
- 3億3582万
- 2017年3月31日 +7.59%
- 3億6132万
- 2017年9月30日 -6.84%
- 3億3661万
- 2018年3月31日 +34.49%
- 4億5271万
- 2018年9月30日 -24.33%
- 3億4256万
- 2019年3月31日 +62.59%
- 5億5698万
- 2019年9月30日 -38.61%
- 3億4192万
- 2020年3月31日 -2.07%
- 3億3484万
- 2020年9月30日 +1.19%
- 3億3883万
- 2021年3月31日 +4.39%
- 3億5371万
- 2021年9月30日 -9.03%
- 3億2178万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5582万
- 2009年3月31日 -7.35%
- 3億2968万
- 2009年9月30日 +6.43%
- 3億5087万
- 2010年3月31日 -20.71%
- 2億7821万
- 2011年3月31日 +5.66%
- 2億9396万
- 2012年3月31日 +6.47%
- 3億1299万
- 2013年3月31日 +4.01%
- 3億2553万
- 2014年3月31日 +17.24%
- 3億8166万
- 2014年9月30日 -8.15%
- 3億5055万
- 2015年3月31日 -13.49%
- 3億326万
- 2015年9月30日 +5.67%
- 3億2044万
- 2016年3月31日 -5.57%
- 3億258万
- 2016年9月30日 +4.28%
- 3億1553万
- 2017年3月31日 +7.97%
- 3億4068万
- 2017年9月30日 -4.34%
- 3億2588万
- 2018年3月31日 +35.18%
- 4億4053万
- 2018年9月30日 -23.3%
- 3億3791万
- 2019年3月31日 +63.24%
- 5億5161万
- 2019年9月30日 -38.92%
- 3億3693万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 3億2964万
- 2020年9月30日 +1.06%
- 3億3313万
- 2021年3月31日 +4.17%
- 3億4702万
- 2021年9月30日 -9.04%
- 3億1565万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2021/06/29 15:04
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 給料賞与 2,975,282 千円 2,737,163 千円 賞与引当金繰入額 283,049 千円 288,428 千円 退職給付費用 493,822 千円 464,695 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a 製品、仕掛品、原材料、貯蔵品、未着品
総平均法
b 商品
移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/29 15:04建物及び構築物 2~50年 その他有形固定資産 2~20年 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2021/06/29 15:04
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 12,146 179,373 4,139 187,380 賞与引当金 329,643 347,028 329,643 347,028 返品調整引当金 15,600 33,600 29,000 20,200 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 15:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 役員退職慰労引当金 182,764 〃 186,289 〃 賞与引当金 100,870 〃 106,190 〃 組織運営手当・販売奨励金 86,556 〃 88,503 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 15:04
(注)1 評価性引当額が57,673千円増加しております。この増加の主な内容は、当連結会計年度において発生した連結子会社である株式会社ルミエパリの税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額38,708千円及び減損損失に係る評価性引当額19,573千円を新たに認識したこと等によるものであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 役員退職慰労引当金 182,764 〃 186,289 〃 賞与引当金 102,643 〃 108,470 〃 組織運営手当・販売奨励金 86,556 〃 88,503 〃
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①製品、仕掛品、原材料、貯蔵品、未着品
総平均法
②商品
移動平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/29 15:04建物及び構築物 2~50年 その他有形固定資産 2~18年