有価証券報告書-第63期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な科目の耐用年数は、建物が5～50年、構築物が2～50年、機械及び装置が2～10年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、定期借地権については賃借期間に応じて均等償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。