無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月20日
- 2億6052万
- 2009年12月20日 +22.29%
- 3億1859万
- 2010年12月20日 +41.86%
- 4億5196万
- 2011年12月20日 +13.31%
- 5億1213万
- 2012年12月20日 +2.79%
- 5億2643万
- 2013年12月20日 -8.49%
- 4億8176万
- 2014年12月20日 -6.83%
- 4億4885万
- 2015年12月20日 -11.25%
- 3億9835万
- 2016年12月20日 +98.21%
- 7億8960万
- 2017年12月31日 +19.51%
- 9億4365万
- 2018年12月31日 +4.68%
- 9億8782万
- 2019年12月31日 +18.94%
- 11億7490万
- 2020年12月31日 +12.22%
- 13億1847万
- 2021年12月31日 +15.04%
- 15億1671万
- 2022年12月31日 +25.42%
- 19億221万
- 2023年12月31日 +1.47%
- 19億3020万
個別
- 2008年12月20日
- 2億3256万
- 2009年12月20日 +29.17%
- 3億39万
- 2010年12月20日 +49.06%
- 4億4775万
- 2011年12月20日 +13.48%
- 5億810万
- 2012年12月20日 +2.94%
- 5億2305万
- 2013年12月20日 -13.34%
- 4億5327万
- 2014年12月20日 -8.46%
- 4億1492万
- 2015年12月20日 -11%
- 3億6929万
- 2016年12月20日 +107.51%
- 7億6630万
- 2017年12月31日 +20.07%
- 9億2009万
- 2018年12月31日 +4.49%
- 9億6140万
- 2019年12月31日 +17.58%
- 11億3040万
- 2020年12月31日 -2.02%
- 11億760万
- 2021年12月31日 +16.07%
- 12億8561万
- 2022年12月31日 +17.42%
- 15億957万
- 2023年12月31日 +3.18%
- 15億5757万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
製品・仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～17年2024/03/28 13:01 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳2024/03/28 13:01
前連結会計年度(自 2022年 1月 1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年 1月 1日至 2023年12月31日) その他 186千円 2,272千円 無形固定資産 771千円 -千円 合計 7,060千円 39,568千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 13:01
投資活動の結果使用した資金は31億9百万円となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出25億98百万円、無形固定資産の取得による支出6億12百万円、差入保証金の差入による支出1億79百万円、保険積立金の解約による収入2億86百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2024/03/28 13:01
当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産)の総額は、3,151百万円であります。その主な内容は、人材開発センターの建設に伴う工事代金及びゆめが丘工場の製造設備導入によるものであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 製品・仕掛品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③ 原材料
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
④ 貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～17年2024/03/28 13:01