仕掛品
連結
- 2018年12月31日
- 9億3400万
- 2019年12月31日 +65.74%
- 15億4800万
個別
- 2018年12月31日
- 4億6000万
- 2019年12月31日 +17.39%
- 5億4000万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2020/03/27 13:18 - #2 他勘定振替高の内訳
- ※1 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2020/03/27 13:18
前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 仕掛品へ振替高 2,984百万円 3,633百万円 たな卸資産廃棄損販売費及び一般管理費他へ振替 785433 1,082421 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の財政状態は以下のとおりです。2020/03/27 13:18
総資産は、前連結会計年度末に比べ4,611百万円増加し、233,398百万円となりました。主な要因は、現金及び預金の増加(1,123百万円)、受取手形及び売掛金の増加(1,432百万円)、商品及び製品の増加(773百万円)、仕掛品の増加(614百万円)、土地の増加(623百万円)、建設仮勘定の増加(1,006百万円)、のれんの減少(1,658百万円)等によるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ1,797百万円減少し、60,740百万円となりました。主な要因は、未払金の減少(1,312百万円)等によるものです。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- す。2020/03/27 13:18
製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2020/03/27 13:18
(2) 製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として
移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
主として移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりま
す。
製品、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2020/03/27 13:18