- 4234
- 2026/10/19
- 時価
- 113億円
- PER 予
- 6.05倍
- 2010年以降
- 赤字-126.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.42倍
- 2010年以降
- 0.18-0.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.79%
- ROE 予
- 7.02%
- ROA 予
- 3.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サンエー化研(4234)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億3279万
- 2009年3月31日 -4.86%
- 4億1176万
- 2010年3月31日 +5.59%
- 4億3479万
- 2010年12月31日 -43.24%
- 2億4678万
- 2011年3月31日 +105.13%
- 5億622万
- 2011年6月30日 -39.46%
- 3億645万
- 2011年9月30日 +48.71%
- 4億5572万
- 2011年12月31日 -48.45%
- 2億3495万
- 2012年3月31日 +90.89%
- 4億4849万
- 2012年6月30日 -33.42%
- 2億9862万
- 2012年9月30日 +51.94%
- 4億5371万
- 2012年12月31日 -47.77%
- 2億3697万
- 2013年3月31日 +104.3%
- 4億8413万
- 2013年6月30日 -35.42%
- 3億1265万
- 2013年9月30日 +55.44%
- 4億8597万
- 2013年12月31日 -49.29%
- 2億4645万
- 2014年3月31日 +96.44%
- 4億8412万
- 2014年6月30日 -37.66%
- 3億182万
- 2014年9月30日 +50.11%
- 4億5306万
- 2014年12月31日 -49.17%
- 2億3028万
- 2015年3月31日 +86.94%
- 4億3048万
- 2015年6月30日 -46.61%
- 2億2983万
- 2015年9月30日 +97.76%
- 4億5452万
- 2015年12月31日 -50.37%
- 2億2555万
- 2016年3月31日 +103.06%
- 4億5800万
- 2016年6月30日 -49.63%
- 2億3068万
- 2016年9月30日 +102.72%
- 4億6764万
- 2016年12月31日 -50.21%
- 2億3284万
- 2017年3月31日 +100.39%
- 4億6659万
- 2017年6月30日 -49.85%
- 2億3402万
- 2017年9月30日 +105.56%
- 4億8106万
- 2017年12月31日 -49.04%
- 2億4517万
- 2018年3月31日 +96.39%
- 4億8149万
- 2018年6月30日 -49.98%
- 2億4085万
- 2018年9月30日 +93.39%
- 4億6579万
- 2018年12月31日 -48.92%
- 2億3794万
- 2019年3月31日 +85.69%
- 4億4184万
- 2019年6月30日 -46.79%
- 2億3510万
- 2019年9月30日 +83.72%
- 4億3192万
- 2019年12月31日 -45.02%
- 2億3745万
- 2020年3月31日 +80.28%
- 4億2810万
- 2020年6月30日 -49.32%
- 2億1696万
- 2020年9月30日 +96.66%
- 4億2670万
- 2020年12月31日 -42.88%
- 2億4374万
- 2021年3月31日 +100.22%
- 4億8803万
- 2021年6月30日 -50.24%
- 2億4284万
- 2021年9月30日 +112.46%
- 5億1595万
- 2021年12月31日 -52.81%
- 2億4349万
- 2022年3月31日 +86.65%
- 4億5448万
- 2022年6月30日 -46.47%
- 2億4328万
- 2022年9月30日 +85.51%
- 4億5130万
- 2022年12月31日 -49.44%
- 2億2816万
- 2023年3月31日 +107.88%
- 4億7431万
- 2023年6月30日 -51.46%
- 2億3023万
- 2023年9月30日 +90.72%
- 4億3911万
- 2023年12月31日 -49.54%
- 2億2156万
- 2024年3月31日 +94.45%
- 4億3083万
- 2024年6月30日 -49%
- 2億1972万
- 2024年9月30日 +102.15%
- 4億4419万
- 2024年12月31日 -51.6%
- 2億1499万
- 2025年3月31日 +97.92%
- 4億2551万
- 2025年6月30日 -48.89%
- 2億1747万
- 2025年9月30日 +106.58%
- 4億4925万
- 2025年12月31日 -54%
- 2億666万
- 2026年3月31日 +124.67%
- 4億6431万
- 2026年6月30日 -37.33%
- 2億9097万
個別
- 2008年3月31日
- 3億8500万
- 2009年3月31日 -3.9%
- 3億7000万
- 2010年3月31日 +5.32%
- 3億8970万
- 2011年3月31日 +14.18%
- 4億4494万
- 2012年3月31日 -15.08%
- 3億7783万
- 2013年3月31日 +8.21%
- 4億887万
- 2014年3月31日 +0.74%
- 4億1190万
- 2015年3月31日 -10.33%
- 3億6937万
- 2016年3月31日 +5.56%
- 3億8989万
- 2017年3月31日 +2.92%
- 4億125万
- 2018年3月31日 +3.8%
- 4億1649万
- 2019年3月31日 -8.8%
- 3億7984万
- 2020年3月31日 -3.09%
- 3億6810万
- 2021年3月31日 -1.6%
- 3億6220万
- 2022年3月31日 -6.01%
- 3億4044万
- 2023年3月31日 +5.32%
- 3億5855万
- 2024年3月31日 -10.57%
- 3億2066万
- 2025年3月31日 +1.33%
- 3億2494万
- 2026年3月31日 +11.52%
- 3億6237万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 11:34
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料賞与 689,362 717,722 賞与引当金繰入額 86,902 103,000 役員賞与引当金繰入額 9,351 7,350 退職給付費用 26,378 22,035 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~31年
機械装置及び運搬具 4~8年2026/06/25 11:34 - #3 役員報酬(連結)
- 6.各取締役への個別報酬については、取締役の報酬等の決定方針に基づき、取締役会決議により決定しております。2026/06/25 11:34
7.固定報酬には、当事業年度の賞与引当金と役員退職慰労金の引当金繰入額を含んでおります。
8.2025年6月26日開催の第116期定時株主総会終結の時をもって役員退職慰労金制度を廃止し、同総会終結後引き続き在任する取締役及び監査役に対しては、同制度廃止までの在任期間に対応した役員退職慰労金をそれぞれの退任時に支給することを同総会で決議いたしました。なお、当事業年度において退任した取締役1名に対して上記に基づき支給した役員退職慰労金18百万円は、上記金額に含まれておりません。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:34
(注)当事業年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前事業年度に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 6,831千円 12,740千円 賞与引当金 99,496 114,219 棚卸資産評価損 776 938
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:34
(注)1.評価性引当額に重要な変動が生じた主な理由は、当社において、課税所得の発生により繰越欠損金が減少したためであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 10,062千円 20,066千円 賞与引当金 133,796 149,849 棚卸資産評価損 1,705 2,726
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、商品、原材料及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)2026/06/25 11:34