有価証券報告書-第62期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの
総平均法による原価法
ロ たな卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、在外連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
イ 有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの
総平均法による原価法
ロ たな卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、在外連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。