有価証券報告書-第60期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長		田中 秀明	昭和46年8月19日生	平成8年10月 当社入社 平成14年4月 当社商品開発室長 平成20年5月 当社経営企画室長 平成20年6月 平成22年4月 平成25年4月 当社取締役経営企画室長 当社取締役経営企画室長 当社代表取締役社長 (現在に至る)	(注)5	1,496
取締役会長		田中 明三	昭和17年8月2日生	昭和40年3月 当社入社 昭和56年7月 当社取締役営業部長 平成4年3月 当社専務取締役 平成8年4月 当社代表取締役社長 平成16年4月 当社取締役会長 平成20年4月 平成22年4月 当社代表取締役社長兼会長 当社取締役会長 (現在に至る)	(注)5	552
常務取締役	管理統括本部長	西川 保	昭和25年12月16日生	昭和56年2月 当社入社 平成13年4月 当社経理部長 平成18年4月 当社管理本部副本部長兼経理 部長 平成18年6月 平成26年4月 当社取締役管理本部長 当社常務取締役管理統括本部長 (現在に至る)	(注)5	35
常務取締役	生産統括本部長	辻平 春幸	昭和31年8月18日生	昭和50年3月 当社入社 平成13年4月 当社東京業務部長兼三田工場物流部長 平成14年4月 当社三田工場物流部長兼拠点業務統括 平成15年6月 当社取締役三田工場物流部長兼拠点業務統括 平成16年6月 平成26年4月 当社取締役三田工場長 当社常務取締役生産統括本部長 (現在に至る)	(注)5	28
取締役	営業統括本部長	奥埜 佳秀	昭和31年7月3日生	昭和54年4月 当社入社 平成18年4月 当社プロユース営業部長 平成20年4月 当社営業本部長 平成20年6月 平成26年4月 当社取締役営業本部長 当社取締役営業統括本部長 (現在に至る)	(注)5	41
取締役	企画開発本部長	石居 誠	昭和35年6月13日生	昭和59年12月 当社入社 平成15年4月 平成22年4月 平成23年6月 平成25年2月 当社研究開発部長 当社企画開発本部副本部長兼研究開発部長 当社取締役企画開発副本部長兼 研究開発部長 当社取締役企画開発本部長 (現在に至る)	(注)5	27

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	相談役	田中 信	昭和10年12月4日生	昭和36年9月 当社入社 昭和40年5月 当社取締役 昭和51年10月 当社代表取締役社長 平成8年4月 当社取締役相談役 平成8年11月 当社非常勤取締役相談役 (現在に至る)	(注)5	603
取締役		中務 英三	昭和26年5月23日	昭和49年4月 伊藤忠商事㈱入社 平成2年10月 ノムラ・インターナショナルplc入社 平成15年10月 伊藤忠ヨーロッパ会社入社 平成20年11月 伊藤忠ロジスティクス英国会社入社 平成23年4月 平成26年6月 同社退社 当社取締役 (現在に至る)	(注)5	-
監査役 (常勤)		古居 祐	昭和28年6月11日生	昭和57年8月 当社入社 平成14年4月 平成24年6月 当社内部監査室長 当社監査役(現在に至る)	(注)6	28
監査役		平井 康博	昭和31年6月15日生	昭和63年4月 弁護士登録(現) 平成6年4月 山本・平井法律事務所共同設立 平成20年1月 平井康博法律事務所開設 平成20年6月 当社監査役(現在に至る)	(注)6	-
監査役		竹村 聡	昭和44年3月13日生	平成4年4月 監査法人伊東会計事務所入社 平成7年3月 公認会計士登録(現) 平成10年7月 ペガサス監査法人入社 平成13年12月 税理士登録(現) 平成14年7月 平成19年8月 平成24年6月 公認会計士竹村聡事務所開設 株式会社ニイタカ 非常勤監査役 当社監査役(現在に至る)	(注)6	1
監査役		樋口 秀明	昭和46年4月14日生	平成6年4月 株式会社日本長期信用銀行 (現株式会社新生銀行)入社 平成18年12月 監査法人トーマツ入社 平成20年4月 GCAサヴィアングループ株式会社入社 平成20年7月 公認会計士登録(現) 平成23年5月 樋口秀明公認会計士事務所開設 平成23年7月 平成24年4月 平成24年6月 税理士登録(現) 税理士法人イデア共同設立社員就任 当社監査役(現在に至る)	(注)6	1
				計		2,816

(注)1.取締役相談役田中信は、取締役会長田中明三の実兄であります。
2.代表取締役社長田中秀明は、取締役会長田中明三の実子であります。
3.監査役平井康博、竹村聡及び樋口秀明は社外監査役であります。
4.取締役中務英三は、社外取締役であります。
5.平成26年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
6.平成24年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。