有価証券報告書-第45期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(付属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～15年
機械及び装置	4～8年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	4～6年

(2) 無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
契約期間等に基づく均等償却によっております。