形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
①自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
②その他の無形固定資産
定額法
(3)長期前払費用
定額法2015/06/22 9:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	443千円		10,519千円
機械装置及び運搬具	-		26

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	20,378千円		8,713千円
機械装置及び運搬具	3		0

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	689,140千円	649,394千円
土地	464,561	464,561

担保付債務は、次のとおりです。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期減少額の主な内容は、以下のとおりです。
建物研究開発用ビル 332,491千円
土地研究開発用ビル 602,279千円

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#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ロ当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を建物の耐用年数に応じて8年～27年と見積り、割引率は0.7%～1.874%を使用して資産除去債務の金額を計算しています。
ハ当該資産除去債務の総額の増減

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しています。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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