有価証券報告書-第33期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間として5年
商標権 10年
③ 長期前払費用
定額法によっています。