- 5011
- 2026/09/30
- 時価
- 722億円
- PER 予
- 15.08倍
- 2010年以降
- 2.11-23.56倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.36-1.21倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.73%
- ROE 予
- 5.44%
- ROA 予
- 3.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニチレキグループ（5011）の繰延税金負債の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 4億7700万
- 2019年6月30日 -20.96%
- 3億7700万
- 2019年9月30日 +41.38%
- 5億3300万
- 2019年12月31日 +43.53%
- 7億6500万
- 2020年3月31日 -91.11%
- 6800万
- 2020年6月30日 +394.12%
- 3億3600万
- 2020年9月30日 -32.14%
- 2億2800万
- 2020年12月31日 +72.81%
- 3億9400万
- 2021年3月31日 +35.28%
- 5億3300万
- 2021年6月30日 +47.09%
- 7億8400万
- 2021年9月30日 +3.32%
- 8億1000万
- 2021年12月31日 -6.3%
- 7億5900万
- 2022年3月31日 -31.88%
- 5億1700万
- 2022年6月30日 +32.5%
- 6億8500万
- 2022年9月30日 +29.64%
- 8億8800万
- 2022年12月31日 +18.81%
- 10億5500万
- 2023年3月31日 -1.52%
- 10億3900万
- 2023年6月30日 +36.96%
- 14億2300万
- 2023年9月30日 +15.53%
- 16億4400万
- 2023年12月31日 +8.03%
- 17億7600万
- 2024年3月31日 +15.32%
- 20億4800万
- 2024年6月30日 -1.66%
- 20億1400万
- 2024年9月30日 -2.98%
- 19億5400万
- 2024年12月31日 +13.15%
- 22億1100万
- 2025年3月31日 +1.9%
- 22億5300万
- 2025年6月30日 +3.55%
- 23億3300万
- 2025年9月30日 +19.29%
- 27億8300万
- 2025年12月31日 +20.55%
- 33億5500万
- 2026年3月31日 -1.16%
- 33億1600万
- 2026年6月30日 +6.27%
- 35億2400万
個別
- 2019年3月31日
- 4億1500万
- 2020年3月31日 -92.05%
- 3300万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 4億1500万
- 2022年3月31日 -6.27%
- 3億8900万
- 2023年3月31日 +132.39%
- 9億400万
- 2024年3月31日 +76%
- 15億9100万
- 2025年3月31日 -2.64%
- 15億4900万
- 2026年3月31日 +53.91%
- 23億8400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/19 10:20
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産合計 74 百万円 214 百万円 繰延税金負債 前払年金費用 △64 百万円 △72 百万円 繰延税金負債合計 △1,623 百万円 △2,598 百万円 繰延税金負債の純額 △1,549 百万円 △2,384 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/19 10:20
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産合計 569 百万円 855 百万円 繰延税金負債 退職給付に係る資産 △1,127 百万円 △785 百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (固定負債)2026/06/19 10:20
固定負債は、前期末に比べて292百万円減少して18,594百万円となりました。これは、繰延税金負債が1,063百万円増加した一方、長期借入金が1,805百万円減少したことなどによるものです。
(純資産額)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
