5101 横浜ゴム

時価

6030億円

PER 予

7.67倍

2009年以降

赤字-38.24倍
（2009-2023年）

0.69倍

2009年以降

0.36-1.82倍
（2009-2023年）

2.61%

ROE 予

9.06%

ROA 予

4.4%

貸倒引当金、研究開発費 - ATG、平均臨時雇用人員 - タイヤ他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金	研究開発費 - ATG	平均臨時雇用人員 - タイヤ	当期経常利益	減価償却累計額	米国年金会計基準に基づく増減	退職給付に係る調整累計額
2008/03	-13.5億	-	-	252億	-2449億	-15.6億	-
2009/03	-10.1億赤縮	-	-	3.71億 -98.5%	-2476億赤拡	-14億赤縮	-
2010/03	-9.15億赤縮	-	-	187億大幅増	-2613億赤拡	6.63億黒転	-
2011/03	-9.6億赤拡	-	-	234億 +24.6%	-2707億赤拡	-	-
2011/12	-11.6億赤拡	-	-	207億 -11.3%	-2729億赤拡	-	-
2012/12	-12.2億赤拡	-	-	524億 +152.8%	-	-	-
2013/12	-9.7億赤縮	-	-	595億 +13.6%	-	-	-
2014/12	-7.21億赤縮	-	-	558億 -6.2%	-	-	-48億
2015/12	-7.62億赤拡	-	-	493億 -11.6%	-	-	-55.1億赤拡
2016/12	-18.5億赤拡	-	-	391億 -20.7%	-	-	-57.8億赤拡
2017/12	-32.2億赤拡	-	-	529億 +35.2%	-	-	-40.1億赤縮
2018/12	-	-	-	217億 -59%	-	-	-
2019/12	-	286百万	332	371億 +71%	-	-	-
2020/12	-	294百万 +2.8%	335 +0.9%	253億 -31.9%	-	-	-
2021/12	-	291百万 -1%	362 +8.06%	262億 +3.8%	-	-	-
2022/12	-	-	357 -1.38%	432億 +64.7%	-	-	-
2023/12	-	-	317 -11.2%	847億 +96.2%	-	-	-

2008年3月

貸倒引当金: -13億5200万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 251億6400万
減価償却累計額: -2448億8900万
米国年金会計基準に基づく増減: -15億5700万
退職給付に係る調整累計額: -

2009年3月

貸倒引当金: -10億700万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 3億7100万
減価償却累計額: -2476億3100万
米国年金会計基準に基づく増減: -13億9800万
退職給付に係る調整累計額: -

2010年3月

貸倒引当金: -9億1500万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 187億4400万
減価償却累計額: -2613億1300万
米国年金会計基準に基づく増減: 6億6300万
退職給付に係る調整累計額: -

2011年3月

貸倒引当金: -9億6000万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 233億5600万
減価償却累計額: -2707億1300万
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2011年12月

貸倒引当金: -11億6000万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 207億1700万
減価償却累計額: -2729億3500万
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2012年12月

貸倒引当金: -12億2400万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 523億6500万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2013年12月

貸倒引当金: -9億7000万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 595億300万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2014年12月

貸倒引当金: -7億2100万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 558億300万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -48億400万

2015年12月

貸倒引当金: -7億6200万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 493億3400万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -55億500万

2016年12月

貸倒引当金: -18億5400万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 391億3100万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -57億7900万

2017年12月

貸倒引当金: -32億1500万
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 528億8700万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -40億1100万

2018年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: -
当期経常利益: 216億8900万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2019年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: 2億8600万
平均臨時雇用人員 - タイヤ: 332
当期経常利益: 370億9800万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2020年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: 2億9400万
平均臨時雇用人員 - タイヤ: 335
当期経常利益: 252億7300万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2021年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: 2億9100万
平均臨時雇用人員 - タイヤ: 362
当期経常利益: 262億2400万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2022年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: 357
当期経常利益: 431億8900万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -

2023年12月

貸倒引当金: -
研究開発費 - ATG: -
平均臨時雇用人員 - タイヤ: 317
当期経常利益: 847億1600万
減価償却累計額: -
米国年金会計基準に基づく増減: -
退職給付に係る調整累計額: -