資産合計、自己株式の処分、連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）他3件
2008年3月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 4億7200万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -11億5500万
2009年3月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -900万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 22億3300万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -15億7400万
2010年3月
2011年3月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 48億600万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -6億9600万
2011年12月
2012年12月
2013年12月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 16億1300万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -5億2300万
2014年12月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 19億2700万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -5億5000万
2015年12月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 13億1700万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -7億3100万
- 貸倒引当金
- -5億1100万
2016年12月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 24億1900万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -1億6600万
- 貸倒引当金
- -5億3200万
2017年12月
- 資産合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 10億9500万
- 従業員給付費用
- -
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- 200万
- 貸倒引当金
- -5億4300万
2018年12月
- 資産合計
- 8558億1200万
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 581億3100万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -1億800万
2019年12月
- 資産合計
- 9075億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 583億5600万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -1億1000万
2020年12月
- 資産合計
- 8603億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 552億3700万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -9200万
2021年12月
- 資産合計
- 9849億8800万
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 585億9800万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -9500万
2022年12月
- 資産合計
- 1兆1510億
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 655億6900万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -9600万
2023年12月
- 資産合計
- 1兆6004億
- 自己株式の処分
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 従業員給付費用
- 778億6400万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- 貸倒引当金
- -9800万