5101 横浜ゴム

時価

6030億円

PER 予

7.67倍

2009年以降

赤字-38.24倍
（2009-2023年）

0.69倍

2009年以降

0.36-1.82倍
（2009-2023年）

2.61%

ROE 予

9.06%

ROA 予

4.4%

資産の部 - ＭＢ、外部収益 - タイヤ、非支配持分（IFRS）他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - ＭＢ	外部収益 - タイヤ	非支配持分（IFRS）	繰延税金資産	施設利用権	社債の発行による収入	実効税率変更に伴う準備金の増加	持分法適用会社に対する持分相当額
2008/03	-	-	-	90.9億	51百万	-	-	-
2009/03	-	-	-	91.2億 +0.3%	50百万 -2%	-	-	-
2010/03	-	-	-	59.7億 -34.5%	49百万 -2%	-	-	-
2011/03	-	-	-	48.2億 -19.3%	48百万 -2%	-	-	-142百万
2011/12	-	-	-	53.9億 +11.9%	47百万 -2.1%	-	2百万	-50百万赤縮
2012/12	-	-	-	61.9億 +14.8%	44百万 -6.4%	-	-	149百万黒転
2013/12	-	-	-	60.7億 -1.9%	37百万 -15.9%	-	-	317百万 +112.8%
2014/12	961億	-	-	51.8億 -14.6%	-	-	-	6百万 -98.1%
2015/12	1004億 +4.5%	-	-	28.6億 -44.8%	-	-	-	-
2016/12	1030億 +2.6%	-	-	30.2億 +5.7%	-	-	-	-
2017/12	-	-	-	30.1億 -0.5%	-	-	-	-
2018/12	-	4548億	83.7億	-	-	-	-	-
2019/12	-	4517億 -0.7%	87.9億 +4.9%	-	-	-	-	-
2020/12	-	3992億 -11.6%	73.1億 -16.7%	-	-	100億	-	-
2021/12	-	4702億 +17.8%	76.5億 +4.5%	-	-	-	-	-
2022/12	-	7543億 +60.4%	87億 +13.8%	-	-	300億 +200%	-	-
2023/12	-	8749億 +16%	92.3億 +6.1%	-	-	-	-	-

2008年3月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 90億9300万
施設利用権: 5100万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2009年3月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 91億1600万
施設利用権: 5000万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2010年3月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 59億7000万
施設利用権: 4900万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2011年3月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 48億1900万
施設利用権: 4800万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億4200万

2011年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 53億9300万
施設利用権: 4700万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: 200万
持分法適用会社に対する持分相当額: -5000万

2012年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 61億8900万
施設利用権: 4400万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億4900万

2013年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 60億6900万
施設利用権: 3700万
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億1700万

2014年12月

資産の部 - ＭＢ: 960億6900万
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 51億8200万
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万

2015年12月

資産の部 - ＭＢ: 1004億1000万
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 28億5800万
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2016年12月

資産の部 - ＭＢ: 1030億2600万
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 30億2200万
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2017年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: -
非支配持分（IFRS）: -
繰延税金資産: 30億800万
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2018年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 4548億100万
非支配持分（IFRS）: 83億7400万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2019年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 4516億9800万
非支配持分（IFRS）: 87億8500万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2020年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 3992億200万
非支配持分（IFRS）: 73億1400万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: 100億
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2021年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 4702億300万
非支配持分（IFRS）: 76億4600万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2022年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 7543億900万
非支配持分（IFRS）: 86億9800万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: 300億
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2023年12月

資産の部 - ＭＢ: -
外部収益 - タイヤ: 8748億6300万
非支配持分（IFRS）: 92億3100万
繰延税金資産: -
施設利用権: -
社債の発行による収入: -
実効税率変更に伴う準備金の増加: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -