構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置並びに

2014/03/28 15:24

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	462百万円	203百万円
土地	1,702 〃	509 〃

以上は、次の債務の担保に供しております。

2014/03/28 15:24

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、収益性の低下した事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,956百万円計上しております。

用途	種類	場所	金額(百万円)
事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他	日本、アジア	1,956

事業用資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュフローを割引率10.2%で割り引いて算定しております。また、将来キャッシュフローに基づく評価額がマイナスとなる資産については、回収可能価額は零で評価しております。

2014/03/28 15:24

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具

2014/03/28 15:24