#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「米国」「中国」は連結貸借対照表の有形固定資産の金額の10%以上を占めたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報(2)有形固定資産」の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた48,416百万円は、「米国」13,973百万円、「中国」20,403百万円、「その他」14,039百万円として組替えております。
3 主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、「支払利子込み法」により算定しております。

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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置並びに
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/27 14:07
#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: 形固定資産

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「米国」「中国」は連結貸借対照表の有形固定資産の金額の10%以上を占めたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2 地域ごとの情報(2)有形固定資産」の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた48,416百万円は、「米国」13,973百万円、「中国」20,403百万円、「その他」14,039百万円として組替えております。2015/03/27 14:07
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）: ※3 圧縮記帳額
有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益による圧縮記帳額は、次のとおりであります。

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#6 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて809億27百万円増加し、7,345億11百万円となりました。
流動資産は棚卸資産等が増加したこと等により、3,524億25百万円(前期比10.4%増)となりました。固定資産は有形固定資産の増加等により、3,820億85百万円(前期比14.3%増)となりました。
流動負債は1年内償還予定の社債の償還があったものの、コマーシャル・ペーパーや短期借入金の増加等により、2,925億85百万円(前期比8.3%増)となりました。固定負債は社債の発行等により、1,111億44百万円(前期比6.4%増)となりました。
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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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