5108 ブリヂストン

時価

4兆5869億円

PER 予

12.26倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.24倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）、国内生産体制再編費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費	事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）	国内生産体制再編費用	継続事業からの当期純利益	無形資産の取得による支出	減価償却費
2008/12	1193億	-	-	-	-	268億
2009/12	957億 -19.8%	-	-	-	-	254億 -5.5%
2010/12	969億 +1.2%	-	-	-	-	239億 -5.9%
2011/12	908億 -6.2%	-	-	-	-	228億 -4.2%
2012/12	906億 -0.3%	-	-	-	-	241億 +5.3%
2013/12	1166億 +28.7%	-	86.5億	-	-	282億 +17.4%
2014/12	1243億 +6.6%	-	-	-	-	294億 +4.1%
2015/12	1283億 +3.2%	-	-	-	-	321億 +9.4%
2016/12	1212億 -5.5%	-	-	-	-	314億 -2.4%
2017/12	1191億 -1.7%	-	-	-	-	336億 +7.2%
2018/12	1138億 -4.5%	-	-	-	-	355億 +5.6%
2019/12	1070億 -6%	-	-	-	-113億	425億 +19.8%
2020/12	-	289億	-	-162億	-174億赤拡	35.8億 -91.6%
2021/12	-	-213億赤転	-	3144億黒転	-240億赤拡	40.4億 +12.8%
2022/12	-	-	-	3110億 -1.1%	-334億赤拡	43.7億 +8.2%
2023/12	-	-	-	3330億 +7.1%	-605億赤拡	47.9億 +9.5%

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 268億1900万

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 253億5200万

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 238億5000万

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 228億4700万

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 240億5200万

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: 86億5200万
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 282億3200万

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 293億7800万

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 321億4700万

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 313億7400万

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 336億2800万

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -
減価償却費: 355億1100万

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -
無形資産の取得による支出: -112億5600万
減価償却費: 425億2800万

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: 288億7700万
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: -162億1900万
無形資産の取得による支出: -174億3600万
減価償却費: 35億7900万

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -213億4000万
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3143億6000万
無形資産の取得による支出: -239億5100万
減価償却費: 40億3800万

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3110億600万
無形資産の取得による支出: -334億3300万
減価償却費: 43億7100万

2023年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
事業・工場再編関連引当金の増減（△は減少）: -
国内生産体制再編費用: -
継続事業からの当期純利益: 3329億7700万
無形資産の取得による支出: -604億8800万
減価償却費: 47億8800万