5108 ブリヂストン

時価

4兆5120億円

PER 予

12.06倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.32%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、支払利息（IFRS）、リコール関連損失他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費	支払利息（IFRS）	リコール関連損失	大洋州生産体制再編費用	社債	米国独占禁止法関連引当金
2008/12	1193億	-	-	-	1436億	-
2009/12	957億 -19.8%	-	-	106億	1388億 -3.3%	-
2010/12	969億 +1.2%	-	-	-	1260億 -9.3%	-
2011/12	908億 -6.2%	-	-	-	1231億 -2.3%	-
2012/12	906億 -0.3%	-	-	-	631億 -48.7%	-
2013/12	1166億 +28.7%	-	225億	-	500億 -20.8%	448億
2014/12	1243億 +6.6%	-	-	-	1200億 +140%	-
2015/12	1283億 +3.2%	-	-	-	900億 -25%	-
2016/12	1212億 -5.5%	-	-	-	900億 ±0%	-
2017/12	1191億 -1.7%	-	-	-	2200億 +144.4%	-
2018/12	1138億 -4.5%	-	-	-	1500億 -31.8%	-
2019/12	1070億 -6%	160億	74.2億 -67%	-	3500億 +133.3%	-
2020/12	-	134億 -16.2%	-	-	3500億 ±0%	-
2021/12	-	113億 -15.8%	-	-	3100億 -11.4%	-
2022/12	-	141億 +25%	-	-	3100億 ±0%	-
2023/12	-	210億 +48.9%	-	-	2100億 -32.3%	-

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 1435億7600万
米国独占禁止法関連引当金: -

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: 106億1800万
社債: 1388億2700万
米国独占禁止法関連引当金: -

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 1259億7500万
米国独占禁止法関連引当金: -

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 1230億7900万
米国独占禁止法関連引当金: -

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 631億2100万
米国独占禁止法関連引当金: -

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: 225億400万
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 500億
米国独占禁止法関連引当金: 447億9000万

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 1200億
米国独占禁止法関連引当金: -

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 900億
米国独占禁止法関連引当金: -

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 900億
米国独占禁止法関連引当金: -

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 2200億
米国独占禁止法関連引当金: -

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
支払利息（IFRS）: -
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 1500億
米国独占禁止法関連引当金: -

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
支払利息（IFRS）: 160億2000万
リコール関連損失: 74億2000万
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 3500億
米国独占禁止法関連引当金: -

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
支払利息（IFRS）: 134億2600万
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 3500億
米国独占禁止法関連引当金: -

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
支払利息（IFRS）: 112億9900万
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 3100億
米国独占禁止法関連引当金: -

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
支払利息（IFRS）: 141億2200万
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 3100億
米国独占禁止法関連引当金: -

2023年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
支払利息（IFRS）: 210億3100万
リコール関連損失: -
大洋州生産体制再編費用: -
社債: 2100億
米国独占禁止法関連引当金: -