5108 ブリヂストン

時価

4兆5027億円

PER 予

12.03倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.33%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

広告宣伝費及び販売促進費、長期借入金の返済による支出、貸倒引当金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	広告宣伝費及び販売促進費	長期借入金の返済による支出	貸倒引当金	実務対応報告第18号の適用による影響額	為替差損	非継続事業の売却益
2008/12	1193億	-	-8.44億	-	231億	-
2009/12	957億 -19.8%	-	-7.46億赤縮	136百万	32.9億 -85.7%	-
2010/12	969億 +1.2%	-	-15.9億赤拡	-	46億 +39.9%	-
2011/12	908億 -6.2%	-	-33億赤拡	-	21.5億 -53.3%	-
2012/12	906億 -0.3%	-	-50.7億赤拡	-	3億 -86%	-
2013/12	1166億 +28.7%	-	-55.8億赤拡	-	41.1億大幅増	-
2014/12	1243億 +6.6%	-	-65.2億赤拡	-	61.3億 +49.1%	-
2015/12	1283億 +3.2%	-	-58.8億赤縮	-	104億 +70.3%	-
2016/12	1212億 -5.5%	-	-17.3億赤縮	-	78億 -25.2%	-
2017/12	1191億 -1.7%	-	-15.9億赤縮	-	85.1億 +9%	-
2018/12	1138億 -4.5%	-	-15.2億赤縮	-	70.4億 -17.2%	-
2019/12	1070億 -6%	-234億	-11.4億赤縮	-	80.1億 +13.8%	-
2020/12	-	-33.5億赤縮	-0.17億赤縮	-	29.6億 -63%	-
2021/12	-	-1091億赤拡	-0.26億赤拡	-	16.2億 -45.2%	-3035億
2022/12	-	-541億赤縮	-0.28億赤拡	-	59.7億 +267.5%	-
2023/12	-	-207億赤縮	-	-	189億 +216.6%	-

2008年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -8億4400万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 230億5000万
非継続事業の売却益: -

2009年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -7億4600万
実務対応報告第18号の適用による影響額: 1億3600万
為替差損: 32億8500万
非継続事業の売却益: -

2010年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -15億8800万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 45億9500万
非継続事業の売却益: -

2011年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -32億9900万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 21億4500万
非継続事業の売却益: -

2012年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -50億6700万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 3億
非継続事業の売却益: -

2013年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -55億7800万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 41億1100万
非継続事業の売却益: -

2014年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -65億1500万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 61億3000万
非継続事業の売却益: -

2015年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -58億8000万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 104億3700万
非継続事業の売却益: -

2016年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -17億3000万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 78億200万
非継続事業の売却益: -

2017年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -15億9100万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 85億800万
非継続事業の売却益: -

2018年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万
長期借入金の返済による支出: -
貸倒引当金: -15億2400万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 70億4100万
非継続事業の売却益: -

2019年12月

広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万
長期借入金の返済による支出: -233億6100万
貸倒引当金: -11億3800万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 80億1300万
非継続事業の売却益: -

2020年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
長期借入金の返済による支出: -33億5300万
貸倒引当金: -1700万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 29億6100万
非継続事業の売却益: -

2021年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
長期借入金の返済による支出: -1090億7300万
貸倒引当金: -2600万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 16億2400万
非継続事業の売却益: -3035億2100万

2022年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
長期借入金の返済による支出: -541億1400万
貸倒引当金: -2800万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 59億6900万
非継続事業の売却益: -

2023年12月

広告宣伝費及び販売促進費: -
長期借入金の返済による支出: -206億6800万
貸倒引当金: -
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
為替差損: 188億9700万
非継続事業の売却益: -