5108 ブリヂストン

時価

4兆5120億円

PER 予

12.06倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.32%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

建物（純額）、事業・工場再編費用、売上収益 - 日本他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物（純額）	事業・工場再編費用	売上収益 - 日本	開発・生産拠点再構築関連引当金	共同支配企業設立に係る差益	広告宣伝費及び販売促進費
2008/12	931億	-	-	-	-	1193億
2009/12	996億 +6.9%	-	-	-	-	957億 -19.8%
2010/12	1040億 +4.4%	-	-	-	-	969億 +1.2%
2011/12	1006億 -3.2%	-	-	-	-	908億 -6.2%
2012/12	959億 -4.7%	-	-	-	-	906億 -0.3%
2013/12	935億 -2.6%	-	-	-	-	1166億 +28.7%
2014/12	920億 -1.6%	-	-	-	-	1243億 +6.6%
2015/12	905億 -1.7%	-	-	-	-	1283億 +3.2%
2016/12	854億 -5.6%	-	-	-	-	1212億 -5.5%
2017/12	835億 -2.2%	-	-	-	-	1191億 -1.7%
2018/12	824億 -1.4%	-	-	43.3億	304億	1138億 -4.5%
2019/12	888億 +7.8%	26.4億	0.92兆	-	-	1070億 -6%
2020/12	904億 +1.7%	428億大幅増	0.76兆 -16.9%	-	-	-
2021/12	1047億 +15.9%	253億 -41%	0.87兆 +14.5%	-	-	-
2022/12	1011億 -3.5%	74.4億 -70.6%	1.04兆 +18.7%	-	-	-
2023/12	993億 -1.8%	134億 +80.1%	1.24兆 +19.9%	-	-	-

2008年12月

建物（純額）: 931億1800万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1192億8400万

2009年12月

建物（純額）: 995億7200万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 956億9400万

2010年12月

建物（純額）: 1039億5600万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 968億8600万

2011年12月

建物（純額）: 1006億4000万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 908億3300万

2012年12月

建物（純額）: 959億
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 905億9700万

2013年12月

建物（純額）: 934億5300万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1166億800万

2014年12月

建物（純額）: 920億200万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1243億3900万

2015年12月

建物（純額）: 904億8200万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1283億4100万

2016年12月

建物（純額）: 854億1600万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1212億2800万

2017年12月

建物（純額）: 835億4500万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1191億4800万

2018年12月

建物（純額）: 823億7800万
事業・工場再編費用: -
売上収益 - 日本: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: 43億3300万
共同支配企業設立に係る差益: 303億9800万
広告宣伝費及び販売促進費: 1137億9600万

2019年12月

建物（純額）: 888億4000万
事業・工場再編費用: 26億3500万
売上収益 - 日本: 9181億1400万
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: 1069億8300万

2020年12月

建物（純額）: 903億5300万
事業・工場再編費用: 428億2100万
売上収益 - 日本: 7626億3500万
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2021年12月

建物（純額）: 1047億2600万
事業・工場再編費用: 252億6900万
売上収益 - 日本: 8730億4100万
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2022年12月

建物（純額）: 1011億800万
事業・工場再編費用: 74億3500万
売上収益 - 日本: 1兆362億
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: -

2023年12月

建物（純額）: 992億7500万
事業・工場再編費用: 133億9000万
売上収益 - 日本: 1兆2424億
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
共同支配企業設立に係る差益: -
広告宣伝費及び販売促進費: -