5108 ブリヂストン

時価

4兆5027億円

PER 予

12.03倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.33%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

固定資産売却益、法人所得税費用（IFRS）、販売促進費他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産売却益	法人所得税費用（IFRS）	販売促進費	事業撤退損	開発・生産拠点再構築関連引当金	非継続事業
2008/12	-	-	159億	-	-	-
2009/12	28億	-	125億 -21.2%	-	-	-
2010/12	29.5億 +5.3%	-	123億 -2.1%	-	-	-
2011/12	25.2億 -14.7%	-	106億 -13.4%	-	-	-
2012/12	-	-	91.3億 -14.2%	29億	-	-
2013/12	-	-	99.2億 +8.6%	-	-	-
2016/12	-	-	-	-	140億	-
2017/12	-	-	-	-	83.2億 -40.3%	-
2019/12	-	892億	-	-	-	-
2020/12	-	490億 -45.1%	-	-	-	-4.99円/株
2021/12	-	632億 +29.1%	-	-	-	122.37円/株プラ転
2022/12	-	1125億 +77.8%	-	-	-	-7.4円/株マイ転
2023/12	-	1112億 -1.1%	-	-	-	6.39円/株プラ転

2008年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 159億1500万
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2009年12月

固定資産売却益: 28億400万
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 125億3500万
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2010年12月

固定資産売却益: 29億5400万
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 122億7500万
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2011年12月

固定資産売却益: 25億2000万
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 106億3600万
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2012年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 91億2900万
事業撤退損: 29億300万
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2013年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: 99億1500万
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2016年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: 139億5100万
非継続事業: -

2017年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: -
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: 83億2200万
非継続事業: -

2019年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: 892億1900万
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -

2020年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: 489億9700万
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -4.99円/株

2021年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: 632億3400万
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: 122.37円/株

2022年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: 1124億5200万
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: -7.4円/株

2023年12月

固定資産売却益: -
法人所得税費用（IFRS）: 1111億7700万
販売促進費: -
事業撤退損: -
開発・生産拠点再構築関連引当金: -
非継続事業: 6.39円/株