5108 ブリヂストン

時価

4兆8731億円

PER 予

13.02倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.08%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

投資有価証券評価損、雑損失、実務対応報告第18号の適用による影響額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券評価損		雑損失		実務対応報告第18号の適用による影響額		米州民事訴訟関連損失
2008/12	65億		261億		-		-
2009/12	37.7億	-42.1%	189億	-27.5%	136百万		-
2010/12	-		168億	-11.4%	-		-
2011/12	34.9億	-7.5%	165億	-1.8%	-		-
2012/12	-		97.9億	-40.6%	-		-
2013/12	-		169億	+72.8%	-		-
2014/12	291億	+733.5%	283億	+67%	-		-
2015/12	-		241億	-14.7%	-		-
2016/12	-		256億	+6.1%	-		-
2017/12	-		272億	+6.5%	-		44.8億
2018/12	-		322億	+18.1%	-		-
2019/12	-		190億	-41%	-		-
2020/12	-		64.8億	-65.8%	-		-
2021/12	-		27億	-58.4%	-		-
2022/12	66.6億	-77.1%	36.1億	+34.1%	-		-
2023/12	-		90.2億	+149.4%	-		-

2008年12月

投資有価証券評価損: 65億100万
雑損失: 261億3400万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2009年12月

投資有価証券評価損: 37億6700万
雑損失: 189億4300万
実務対応報告第18号の適用による影響額: 1億3600万
米州民事訴訟関連損失: -

2010年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 167億7800万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2011年12月

投資有価証券評価損: 34億8600万
雑損失: 164億8300万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2012年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 97億9000万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2013年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 169億2100万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2014年12月

投資有価証券評価損: 290億5600万
雑損失: 282億5100万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2015年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 241億1000万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2016年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 255億8500万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2017年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 272億3600万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: 44億8400万

2018年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 321億6000万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2019年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 189億6900万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2020年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 64億8200万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2021年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 26億9600万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2022年12月

投資有価証券評価損: 66億5600万
雑損失: 36億1400万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -

2023年12月

投資有価証券評価損: -
雑損失: 90億1500万
実務対応報告第18号の適用による影響額: -
米州民事訴訟関連損失: -