5108 ブリヂストン

時価

4兆8731億円

PER 予

13.02倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.32倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.08%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

欧州生産体制再編費用、繰延ヘッジ損益（税引後）、自己株式（IFRS）他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	欧州生産体制再編費用		繰延ヘッジ損益（税引後）		自己株式（IFRS）		返品調整引当金の増減額（△は減少）
2010/12	-		-		-		36.9億
2011/12	-		-6.95億		-		-
2013/12	50.4億		-3.92億	赤縮	-		-
2014/12	-		-5.98億	赤拡	-		-
2015/12	-		12.7億	黒転	-		-
2016/12	-		-10.7億	赤転	-		-
2017/12	-		15.6億	黒転	-		-
2018/12	-		5億	-67.9%	-326億		-
2019/12	-		-8.64億	赤転	-2323億	赤拡	-
2020/12	-		-		-387億	赤縮	-
2021/12	-		-		-381億	赤縮	-
2022/12	-		-		-1368億	赤拡	-
2023/12	-		-		-1354億	赤縮	-

2010年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: 36億9300万

2011年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -6億9500万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2013年12月

欧州生産体制再編費用: 50億4400万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -3億9200万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2014年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -5億9800万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2015年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 12億6800万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2016年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -10億6900万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2017年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 15億6000万
自己株式（IFRS）: -
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2018年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: 5億
自己株式（IFRS）: -326億4800万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2019年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -8億6400万
自己株式（IFRS）: -2323億3000万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2020年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
自己株式（IFRS）: -386億5700万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2021年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
自己株式（IFRS）: -381億2300万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2022年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
自己株式（IFRS）: -1368億1400万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -

2023年12月

欧州生産体制再編費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -
自己株式（IFRS）: -1354億900万
返品調整引当金の増減額（△は減少）: -