5108 ブリヂストン

時価

4兆5098億円

PER 予

12.05倍

2009年以降

赤字-1416.41倍
（2009-2023年）

1.22倍

2009年以降

0.82-1.85倍
（2009-2023年）

3.32%

ROE 予

10.15%

ROA 予

6.42%

欧州生産体制再編費用、在外会社退職給付債務繰入額、和解金の受取額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	欧州生産体制再編費用	在外会社退職給付債務繰入額	和解金の受取額	減価償却費及び償却費	売上収益 - 日本	米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額
2018/12	-	-	38.5億	-	-	-
2019/12	-	-	49.8億 +29.2%	895億	0.92兆	-
2020/12	-	-	-	899億 +0.4%	0.76兆 -16.9%	-
2021/12	-	-	-	898億 -0.1%	0.87兆 +14.5%	-
2022/12	-	-	-	1014億 +12.9%	1.04兆 +18.7%	-
2023/12	-	-	-	1128億 +11.3%	1.24兆 +19.9%	-

2018年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: 38億5300万
減価償却費及び償却費: -
売上収益 - 日本: -
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -

2019年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: 49億8000万
減価償却費及び償却費: 895億3400万
売上収益 - 日本: 9181億1400万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -

2020年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: -
減価償却費及び償却費: 899億600万
売上収益 - 日本: 7626億3500万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -

2021年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: -
減価償却費及び償却費: 897億8500万
売上収益 - 日本: 8730億4100万
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -

2022年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: -
減価償却費及び償却費: 1014億600万
売上収益 - 日本: 1兆362億
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -

2023年12月

欧州生産体制再編費用: -
在外会社退職給付債務繰入額: -
和解金の受取額: -
減価償却費及び償却費: 1128億3600万
売上収益 - 日本: 1兆2424億
米国独占禁止法及び米国海外腐敗行為防止法関連支払額: -