建物(純額)
個別
- 2020年12月31日
- 903億5300万
- 2021年12月31日 +15.91%
- 1047億2600万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 借手側2022/03/23 15:11
当社グループは、建物及び構築物等についてリース契約を締結しております。
(1) 使用権資産に関する項目 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2022/03/23 15:11
中国トラック・バス用タイヤ事業における事業用資産に関して、COVID-19の影響等、事業環境が変化し、想定された収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで19,581百万円減額したことによるものです。当該資産の回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、主にマーケットアプローチを用いた第三者による評価額等に基づき算定しております。公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。資金生成単位 セグメント 種類 金額 ロシア乗用車用タイヤ事業 欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカ 建物及び構築物 3,982 機械装置及び運搬具 3,489 その他 2,596 小計 10,068 インドタイヤ事業 建物及び構築物 1,345 機械装置及び運搬具 2,021 建設仮勘定 2,589 その他 643 小計 6,598
ベトナム乗用車用タイヤ事業における遊休資産に関して、当該遊休資産は事業用途としての利用が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで9,196百万円減額したことによるものです。当該資産の回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しておりますが、当該資産は売却が困難であるため、処分費用控除後の公正価値をゼロとして評価しております。公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。2022/03/23 15:11
建物及び構築物 :10年~50年
機械装置及び運搬具:3年~17年 - #4 減損損失に関する注記
- 当事業年度において、収益性の低下した事業用資産、廃棄・売却の予定されている処分予定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に1,396百万円計上しております。2022/03/23 15:11
その内訳は、建設仮勘定850百万円、機械及び装置426百万円、工具、器具及び備品79百万円、車両運搬具28百万円、建物及び構築物14百万円であります。