5103 昭和 HD

5103
2026/07/22
時価
10億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2026年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.19-4.98倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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昭和 HD(5103)の売上高 - コンテンツ事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
6億530万
2013年6月30日 -75.85%
1億4620万
2013年9月30日 +92.63%
2億8164万
2013年12月31日 +53.59%
4億3257万
2014年3月31日 +36.39%
5億8997万
2014年6月30日 -70.37%
1億7481万
2014年9月30日 +78.59%
3億1221万
2014年12月31日 +39.79%
4億3645万
2015年3月31日 +34.92%
5億8884万
2015年6月30日 -82.77%
1億147万
2015年9月30日 +131.19%
2億3459万
2015年12月31日 +64.84%
3億8670万
2016年3月31日 +31.39%
5億809万
2016年6月30日 -77.26%
1億1554万
2016年9月30日 +115.66%
2億4918万
2016年12月31日 +52.05%
3億7887万
2017年3月31日 +29.45%
4億9044万
2017年6月30日 -73.6%
1億2949万
2017年9月30日 +75.67%
2億2748万
2017年12月31日 +39.88%
3億1820万
2018年3月31日 +42.87%
4億5461万
2018年6月30日 -81.51%
8404万
2018年9月30日 +127.95%
1億9157万
2018年12月31日 +69.98%
3億2564万
2019年3月31日 +39.94%
4億5569万
2019年6月30日 -82.98%
7757万
2019年9月30日 +137.88%
1億8452万
2019年12月31日 +72.49%
3億1830万
2020年3月31日 +44.53%
4億6004万
2020年6月30日 -78.25%
1億5万
2020年9月30日 +117.27%
2億1739万
2020年12月31日 +52.09%
3億3062万
2021年3月31日 +71.38%
5億6663万
2021年6月30日 -74.16%
1億4644万
2021年9月30日 +88.81%
2億7650万
2021年12月31日 +59.02%
4億3970万
2022年3月31日 +34.41%
5億9101万
2022年6月30日 -71.01%
1億7134万
2022年9月30日 +94.12%
3億3261万
2022年12月31日 +59.17%
5億2941万
2023年3月31日 +34.57%
7億1243万
2023年6月30日 -77.53%
1億6009万
2023年9月30日 +108.04%
3億3304万
2023年12月31日 +49.26%
4億9711万
2024年3月31日 +48.48%
7億3811万
2024年9月30日 -47.74%
3億8572万
2025年3月31日 +98.97%
7億6747万
2025年9月30日 -55.13%
3億4437万
2026年3月31日 +136.56%
8億1464万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)4,339,0278,558,874
税金等調整前中間(当期)純損失(△)(千円)△339,063△811,454
2026/06/24 16:25
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当事業は、音楽、雑誌、書籍、トレーディングカードゲーム、ウェブ等のコンテンツの企画・制作・編集・デザイン・卸売・小売・配信及び関連するライツ事業を営んでおります。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/24 16:25
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2026/06/24 16:25
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/24 16:25
#5 事業の内容
3 【事業の内容】
当社企業集団は昭和ホールディングス株式会社(当社)及び連結子会社14社、持分法適用関連会社8社により構成され、食品事業、スポーツ事業、ゴム事業、コンテンツ事業を主な内容とし事業活動を展開しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
2026/06/24 16:25
#6 事業等のリスク
② ソフトテニスボール等のスポーツ事業は、競技人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
コンテンツ事業は、コンテンツ愛好者人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
④ Digital Finance事業は、タイ王国並びにカンボジア王国の景気動向、消費者ニーズの変化などにより影響を受けます。
2026/06/24 16:25
#7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
その他の収益
外部顧客への売上高19,6768,619,822
(注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、親会社によるグループ統括事業・投資育成事業・事業開発事業等業績数値を含んでおります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/24 16:25
#8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 16:25
#9 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2026/06/24 16:25
#10 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/24 16:25
#11 従業員の状況(連結)
(2026年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
ゴム事業80(36)
コンテンツ事業52(29)
全社(共通)10(1)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2026/06/24 16:25
#12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
ゴム事業におきましては、競合耐食材メーカーの撤退により売上げ増が見込まれるなか国内での生産強化を図っていきます。
過去の4回にわたる中期経営計画アクセルプランにおいて継続的にライニング事業における「残存者利益」の確保を目指してまいりましたが、これが成果となって現れております。その中で既に進めておりました、ゴム事業の集中と選択を進めることや、製造体制の見直しを加速し進めております。これにより売上高と利益を増加させることができると考えております。
その一方では、中東情勢の悪化やアメリカによる関税措置で円高傾向となり、直接的には原材料価格の高騰が現実のものとなっており、また顧客である製造業の設備投資の鈍化が懸念され、先行きが不透明な状況となっております。また、コスト高や人手不足などにより、投資の延期や見送りも懸念されます。
2026/06/24 16:25
#13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループは当連結会計年度においては、累計で減収減益となりました。
売上高は8,558,874千円(前年同期比0.7%減)、営業損失は219,443千円(前年同期は営業利益25,837千円)、経常損失は869,759千円(前年同期は経常損失268,419千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は576,117千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失203,709千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業からなっております。
2026/06/24 16:25
#14 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
当社は、千葉県及び大阪府において賃貸等不動産を所有しております。当該賃貸等不動産は関連会社の工場建物に係る建物改修工事支出及び建物附属設備であります。
2025年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は5,857千円(賃料収入は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2026年3月期における当該賃貸等不動産に係る賃貸損益は5,529千円(賃料収入は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
2026/06/24 16:25
#15 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/24 16:25
#16 関係会社との取引に関する注記
※1 関係会社取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
売上高382,053千円387,588千円
事務委託費24,000 〃24,000 〃
2026/06/24 16:25
#17 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/24 16:25

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