5103 昭和 HD

5103
2026/03/27
時価
33億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-101.53倍
(2010-2025年)
PBR
2.71倍
2010年以降
0.19-2.91倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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CSV,JSON

昭和 HD(5103)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンテンツ事業の推移 - 通期

【期間】

連結

2013年3月31日
1億4908万
2014年3月31日 -8.58%
1億3628万
2015年3月31日 -20%
1億903万
2016年3月31日 -45.58%
5933万
2017年3月31日 -19.21%
4793万
2018年3月31日
-5592万
2019年3月31日 -42.77%
-7984万
2020年3月31日
-604万
2021年3月31日
1億8113万
2022年3月31日 +12.72%
2億417万
2023年3月31日 +31.49%
2億6847万
2024年3月31日 -15.03%
2億2812万
2025年3月31日 +7.67%
2億4561万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、製品・サービス別の事業部門を置き、各事業部門は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「食品事業」、「スポーツ事業」、「ゴム事業」、「コンテンツ事業」の4つを報告セグメントとしております。
それぞれの報告セグメントの内容は次のとおりです。
2025/06/30 14:26
#2 事業の内容
3 【事業の内容】
当社企業集団は昭和ホールディングス株式会社(当社)及び連結子会社15社、持分法適用関連会社10社により構成され、食品事業、スポーツ事業、ゴム事業、コンテンツ事業を主な内容とし事業活動を展開しております。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
2025/06/30 14:26
#3 事業等のリスク
② ソフトテニスボール等のスポーツ事業は、競技人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
コンテンツ事業は、コンテンツ愛好者人口の動向、消費者ニーズの変化、販売先の購買方針の変更等により影響を受けます。
④ Digital Finance事業は、タイ王国並びにカンボジア王国の景気動向、消費者ニーズの変化などにより影響を受けます。
2025/06/30 14:26
#4 従業員の状況(連結)
(2025年3月31日現在)
セグメントの名称従業員数(名)
ゴム事業88(41)
コンテンツ事業60(19)
全社(共通)9(1)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の当連結会計年度の平均雇用人員であります。
2025/06/30 14:26
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
その一方では、アメリカによる関税措置で円高傾向となり、製造業の設備投資の鈍化が懸念され、先行きが不透明な状況となっております。また、コスト高や人手不足などにより、投資の延期や見送りも懸念されます。
(コンテンツ事業)
コンテンツ事業におきましては、日本国内において売上高が増加を続けております。一方数年来の構造改革の結果、支出適正化がなされており利益増加に貢献しており、今後これらのコンテンツにも期待をしております。海外展開に関しましては、ベトナム並びにインドネシアが明確に売上高を増加させる段階に至っており、また海外からの印税なども増加傾向にあり、今後の利益増加への貢献を期待しております。
2025/06/30 14:26
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は8,619,822千円(前年同期比2.8%減)、営業利益は25,837千円(前年同期比521.4%増)、経常損失268,419千円(前年同期は経常損失781,150千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は203,709千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失531,547千円)となりました。
当社事業は、主に連結子会社の行う食品事業、ゴム事業、スポーツ事業、コンテンツ事業の4事業に加え、重要な持分法適用関連会社の行うDigital Finance事業、リゾート事業からなっております。
営業利益につきましては製造業である食品事業、ゴム事業やスポーツ事業は、電気代金、燃料費、原料高などの影響を大きく受けました。その中で、コンテンツ事業ならびに食品事業が利益貢献を大幅に伸ばしました。スポーツ事業では、コロナ禍以降の市場回復の遅れ、長期的な少子化の影響を受けており低調に推移いたしました。経常損失については、持分法適用関連会社が営むDigital Finance事業とリゾート事業の損益を取り込んだ結果、持分法による投資損失が減少したことにより、赤字幅が減少したものであります。これらの結果、最終損益の親会社株主に帰属する当期純損失も前年同期よりも改善いたしました。
2025/06/30 14:26
#7 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
2) 今後の施設リニューアル・アップグレードに見込まれる費用負担が巨額となること
3) 株式会社ウェッジホールディングスにおいて、同社のコア事業であるコンテンツ事業へリソースを集中するべきと考えたこと
4) リゾート業界への投資活動が活発化している状況であり、譲渡タイミングとしては最適と判断したこと
2025/06/30 14:26

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