TOYO TIRE（5105）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 383億7000万
2009年3月31日 -9.52%: 347億1800万
2010年3月31日 +17.8%: 408億9900万
2010年12月31日 -2.74%: 397億7800万
2011年3月31日 -2.47%: 387億9600万
2011年6月30日 +2.87%: 399億900万
2011年9月30日 -1.42%: 393億4300万
2011年12月31日 -2.39%: 384億100万
2012年3月31日 +6.51%: 409億100万
2012年6月30日 -0.21%: 408億1700万
2012年9月30日 -0.65%: 405億5300万
2012年12月31日 +5.01%: 425億8300万
2013年3月31日 +3.44%: 440億4900万
2013年6月30日 +0.99%: 444億8400万
2013年9月30日 +14.06%: 507億3700万
2013年12月31日 +6.66%: 541億1700万
2014年3月31日 -1.72%: 531億8400万
2014年6月30日 -3.01%: 515億8300万
2014年9月30日 +3.07%: 531億6900万
2014年12月31日 +4.4%: 555億900万
2015年3月31日 -2.43%: 541億5800万
2015年6月30日 +15.38%: 624億8900万
2015年9月30日 -5.23%: 592億2000万
2015年12月31日 -0.02%: 592億800万
2016年3月31日 -3.66%: 570億4200万
2016年6月30日 -5.69%: 537億9800万
2016年9月30日 -2.24%: 525億9500万
2016年12月31日 +7.28%: 564億2400万
2017年3月31日 -3.14%: 546億5300万
2017年6月30日 +6.41%: 581億5800万
2017年9月30日 +0.21%: 582億7900万
2017年12月31日 -1.4%: 574億6600万
2018年3月31日 -3.54%: 554億3200万
2018年6月30日 +0.42%: 556億6700万
2018年9月30日 +0.02%: 556億7800万
2018年12月31日 -2.68%: 541億8500万
2019年3月31日 -0.93%: 536億7900万
2019年6月30日 -3.17%: 519億8000万
2019年9月30日 +11.02%: 577億800万
2019年12月31日 +11.86%: 645億5400万
2020年3月31日 -2%: 632億6100万
2020年6月30日 -0.21%: 631億2900万
2020年9月30日 -0.83%: 626億400万
2020年12月31日 -0.47%: 623億900万
2021年3月31日 +4.67%: 652億1600万
2021年6月30日 -0.68%: 647億7000万
2021年9月30日 +0.01%: 647億7600万
2021年12月31日 +0.67%: 652億900万
2022年3月31日 +2.79%: 670億2800万
2022年6月30日 +4.33%: 699億3300万
2022年9月30日 +15.14%: 805億2300万
2022年12月31日 +1.21%: 815億100万
2023年3月31日 +0.44%: 818億6000万
2023年6月30日 +8.35%: 886億9900万
2023年9月30日 +0.91%: 895億500万
2023年12月31日 -3.03%: 867億9600万
2024年3月31日 +2.74%: 891億7700万
2024年6月30日 +3.62%: 924億500万
2024年9月30日 -6.15%: 867億2600万
2024年12月31日 +0.96%: 875億5900万
2025年3月31日 -4.04%: 840億2400万
2025年9月30日 +0.89%: 847億7600万
2025年12月31日 -0.16%: 846億3700万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
工場抵当法による担保物件
建物及び構築物、土地	計17,945百万円	計17,873百万円
	上記担保資産に対応する債務はありません。	上記担保資産に対応する債務はありません。

2026/03/26 11:44

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、賃貸資産、売却等処分の意思決定がされた資産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。

場所	用途	種類	金額(百万円)
三重県員弁郡他	自動車部品製造設備他	機械装置及び運搬具他	712
ドイツ・ヴィリッヒ他	処分予定資産	建物及び構築物他	421
徳島県徳島市	遊休資産	土地	0

中国江蘇省における処分予定資産については、資産の処分等が決定した資産であり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物2,046百万円、機械装置及び運搬具2,634百万円、工具、器具及び備品9百万円、使用権資産757百万円、その他22百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は正味処分価額により測定しております。
アメリカ・カリフォルニア州における処分予定資産については、新たな基幹システムとして設計開発しておりました北米拠点の次期基幹システムのプロジェクトの方針変更があったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないことからゼロとして評価しております。

2026/03/26 11:44