TOYO TIRE（5105）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 34億6700万
- 2009年3月31日 -18.08%
- 28億4000万
- 2010年3月31日 -10.42%
- 25億4400万
- 2011年3月31日 +158.41%
- 65億7400万
- 2012年3月31日 +14.57%
- 75億3200万
- 2012年12月31日 +5.06%
- 79億1300万
- 2013年12月31日 +10.2%
- 87億2000万
- 2014年12月31日 +8.41%
- 94億5300万
- 2015年12月31日 -11.46%
- 83億7000万
- 2016年12月31日 -13.3%
- 72億5700万
- 2017年12月31日 -3.03%
- 70億3700万
- 2018年12月31日 -9.51%
- 63億6800万
- 2019年12月31日 +6%
- 67億5000万
- 2020年12月31日 -28.13%
- 48億5100万
- 2021年12月31日 +30.39%
- 63億2500万
- 2022年12月31日 +34.85%
- 85億2900万
- 2023年12月31日 +85.27%
- 158億200万
- 2024年12月31日 +39.98%
- 221億1900万
- 2025年12月31日 +6.9%
- 236億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 17億9200万
- 2009年3月31日 -3.57%
- 17億2800万
- 2010年3月31日 -4.92%
- 16億4300万
- 2011年3月31日 -3.47%
- 15億8600万
- 2012年3月31日 -4.29%
- 15億1800万
- 2012年12月31日 +6.52%
- 16億1700万
- 2013年12月31日 -11.56%
- 14億3000万
- 2014年12月31日 +52.59%
- 21億8200万
- 2015年12月31日 +16.41%
- 25億4000万
- 2016年12月31日 -9.45%
- 23億
- 2017年12月31日 +5.04%
- 24億1600万
- 2018年12月31日 +1.82%
- 24億6000万
- 2019年12月31日 +32.48%
- 32億5900万
- 2020年12月31日 +19.21%
- 38億8500万
- 2021年12月31日 +39.56%
- 54億2200万
- 2022年12月31日 +29.9%
- 70億4300万
- 2023年12月31日 +83.25%
- 129億600万
- 2024年12月31日 +47.1%
- 189億8500万
- 2025年12月31日 +8.46%
- 205億9100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 金額は、帳簿価額によっており、「その他」は工具、器具及び備品、建設仮勘定、無形固定資産及びリース資産であります。2026/03/26 11:44
2 土地面積の[ ]内は賃借中のものを示し外数で表示しております。賃借料は64百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く) 定額法2026/03/26 11:44
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。 - #3 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 3 【設備の新設、除却等の計画】2026/03/26 11:44
翌連結会計年度の設備投資計画金額(有形固定資産のほか無形固定資産を含む)は48,954百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。
- #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/03/26 11:44
当連結会計年度の設備投資(有形固定資産のほか無形固定資産を含む)は、総額29,995百万円であり、そのうちタイヤ事業については、合理化及び品質向上、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.の生産設備増強を中心に23,943百万円、自動車部品事業については、合理化及び品質向上を中心に935百万円、その他については、デジタル・ITインフラの再構築、並びに基礎研究技術の強化を中心に5,116百万円の設備投資を実施しました。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (Toyo Tire Serbia d.o.o.)2026/03/26 11:44
(2)会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報(百万円) 有形固定資産(減損損失計上後) 63,300 52,828 無形固定資産(減損損失計上後) 1,847 1,950 減損損失 - 13,500
当社グループは、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、賃貸資産、売却等処分の意思決定がされた資産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。固定資産は、減損の兆候があると認められ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る資産又は資産グループについて、回収可能価額(使用価値又は正味売却価額のいずれか高い価額)が帳簿価額を下回る場合、国際財務報告基準を適用する在外子会社においては、回収可能価額(使用価値又は処分コスト控除後の公正価値のいずれか高い価額)が帳簿価額を下回る場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識しております。減損損失の認識の要否判定並びに使用価値の算定に用いられる将来キャッシュ・フローの見積りは、事業計画を基礎としており、市場動向を考慮した販売数量予測等を仮定として織り込んでおります。正味売却価額又は処分コスト控除後の公正価値は、評価手法及びインプットデータの選択に高度な専門知識を要するため、主に外部の専門家から入手した鑑定評価に基づき算定しております。これらの仮定を含む将来予測は不確実性を伴い、事業計画の変更や市場環境の変化等が起こった場合や正味売却価額又は処分コスト控除後の公正価値が下落した場合には、翌連結会計年度以降の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く) 定額法2026/03/26 11:44
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
