#1 固定資産の減価償却の方法: 物(附属設備を含む)及び工具、器具及び備品定額法
② その他の有形固定資産定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用均等償却2014/03/28 13:30
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物定額法
その他の有形固定資産主として定率法(但し、工具、器具及び備品については主として定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
但し、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 13:30