- 5105
- 2026/10/19
- 時価
- 6483億円
- PER 予
- 10.45倍
- 2009年以降
- 赤字-229.89倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.18倍
- 2009年以降
- 0.34-2.31倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.21%
- ROE 予
- 11.28%
- ROA 予
- 8.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 2778億7100万
- 2017年12月31日 -3%
- 2695億2600万
個別
- 2016年12月31日
- 1910億9200万
- 2017年12月31日 +2.53%
- 1959億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため記載はありません。2018/03/29 15:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- なお、取得価額相当額及び未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2018/03/29 15:00
(3) 支払リース料及び減価償却費相当額 - #3 事業譲渡益に関する注記
- 事業譲渡益は、当社ダイバーテック事業セグメントの化工品事業(建築用免震ゴム事業を除く)及び硬質ウレタン事業を譲渡したことに伴うものであり、その内訳は次のとおりであります。2018/03/29 15:00
関係会社株式売却益及び関係会社出資金売却益 5,912百万円 固定資産売却損益 10百万円 工場の改修費用 △472百万円 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 8,253百万円2018/03/29 15:00
固定資産 1,200百万円
資産合計 9,453百万円 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械及び装置、車輌運搬具 定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2018/03/29 15:00 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
当連結会計年度(自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日)
固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2018/03/29 15:00建物及び構築物 848百万円 機械装置及び運搬具 36百万円 工具、器具及び備品 2百万円 土地 1,646百万円 合計 2,534百万円 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2018/03/29 15:00
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/29 15:00
- #9 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式及び出資金の売却により、ニッタ化工品㈱、Nitta Chemical Products (Thailand) Ltd.、東洋護謨化工(香港)有限公司、無錫東洋美峰橡胶制品制造有限公司、㈱ソフランウイズ、TOYO SOFLAN WIZ (THAILAND) CO.,LTD.が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに売却価額と事業譲渡による収入は次のとおりです。2018/03/29 15:00
流動資産 14,367百万円 固定資産 2,501百万円 流動負債 △10,642百万円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械装置及び運搬具 定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法
在外連結子会社
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/03/29 15:00