固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2017/09/12 9:30

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

② リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引

2017/09/12 9:30

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づき定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/12 9:30

#4 固定資産廃棄損の注記

※3.固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物		80百万円		45百万円
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品建設仮勘定無形固定資産		165百万円98百万円-百万円0百万円		128百万円104百万円13百万円20百万円
計		343百万円		310百万円

2017/09/12 9:30

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産 (単位:百万円)

2017/09/12 9:30

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2017/09/12 9:30

#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

(Anvis Group GmbH(以下、Anvis社)の取得)

流動資産	12,805	百万円
固定資産	12,124	百万円
のれん	9,902	百万円

(Inoac Tokai (Thailand) Co., Ltd.(以下、ITTC社)の取得)

流動資産	4,100	百万円
固定資産	4,722	百万円
のれん	659	百万円

(Tokai do Brasil Indústria de Borrachas Ltda.(以下、TBI社)の取得)

2017/09/12 9:30

#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
その他有価証券評価差額金	△1,041百万円		△306百万円
固定資産圧縮積立金	△139百万円		△124百万円
信託拠出投資有価証券	△1,626百万円		△625百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2017/09/12 9:30

#9 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
在外子会社の留保利益金	△2,814百万円		△2,408百万円
企業結合により識別された無形固定資産	△2,348百万円		△1,884百万円
信託拠出投資有価証券	△1,808百万円		△625百万円

(注)繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2017/09/12 9:30

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

資産合計は、406,777百万円(前連結会計年度末比23,772百万円増)となりました。
この内、流動資産は売掛金の増加などにより197,950百万円(前連結会計年度末比18,788百万円増)となり、固定資産は有形固定資産の増加などにより208,827百万円(前連結会計年度末比4,984百万円増)となりました。
⦅負債⦆

2017/09/12 9:30

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な固定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/09/12 9:30