減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 23億300万
- 2012年12月31日 +22.28%
- 28億1600万
- 2013年12月31日 +36.79%
- 38億5200万
- 2014年12月31日 +14.51%
- 44億1100万
- 2015年12月31日 +4.38%
- 46億400万
- 2016年12月31日 +13.38%
- 52億2000万
- 2017年12月31日 +10.33%
- 57億5900万
- 2018年12月31日 -98.73%
- 7300万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 67億3300万
- 2020年12月31日 +3.51%
- 69億6900万
- 2021年12月31日 -4.28%
- 66億7100万
- 2022年12月31日 +4.81%
- 69億9200万
- 2023年12月31日 +9.97%
- 76億8900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/29 10:47
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 386 336 減価償却費 6,992 7,689 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産に関連する損益は、次のとおりであります。2024/03/29 10:47
なお、当社グループのリース契約に変動リース料が設定されている契約はありません。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 使用権資産の減価償却費 土地 490 488
(2)延長オプション及び解約オプション - #3 注記事項-超インフレの調整、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 超インフレ経済下にある子会社の財務諸表は、決算日の直物為替相場により換算し、当社グループの連結財務諸表に反映しております。2024/03/29 10:47
この結果、当連結会計年度における当社グループの事業利益は減価償却費等の増加により2,145百万円減少、親会社の所有者に帰属する当期利益は正味貨幣持高に係る利得の影響等により1,856百万円増加し、当連結会計年度末における資産合計は20,120百万円増加しております。 - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得後の支出は、当該項目に関連する将来の経済的便益が当社グループに流入する可能性が高く、かつその費用を信頼性をもって測定することができる場合には、当該資産の帳簿価額に含めるか、又は適切な場合には個別の資産として認識しております。取り替えられた部分についてはその帳簿価額の認識を中止しております。その他の修繕及び維持費は、発生時に純損益として認識しております。2024/03/29 10:47
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法で計上しております。
主な資産の種類別の見積耐用年数は次のとおりであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における営業活動による資金の増加は、169,800百万円(前連結会計年度比141,931百万円の収入の増加)となりました。2024/03/29 10:47
これは主として、法人所得税の支払20,723百万円などの減少要因があったものの、税引前利益62,745百万円の計上、減価償却費及び償却費の計上78,559百万円などの増加要因によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #6 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/29 10:47
(単位:百万円) 税引前利益 22,539 62,745 減価償却費及び償却費 75,348 78,559 減損損失 11 4,137 11,399